フリーデンのプレスリリース
養豚から豚肉の加工・流通をはじめ飲食までを一貫経営で展開する株式会社フリーデン(本社:神奈川県平塚市/代表取締役社長 森 延孝)では、2003年から岩手県内において、産官学協働での「飼料用米プロジェクト」にいち早く取り組み、休耕田を活用した飼料用米の栽培と「やまと豚」の生産という、耕畜連携による地域循環型農業を推進してまいりました。
この間、フリーデンの取り組みは一定の成果を上げてまいりましたが、近年、飼料用米の生産量が頭打ち傾向になりつつあることや、国内畜産事業者の多くが飼料原料を外的要因に左右されやすい輸入に頼っている現状を打破し、日本の農業を元気にしたいという思いもあり、2021年より「子実とうもろこし」に着目。国産化へのチャレンジを始め、2023年は、およそ150トンの収量を見込んでいます。
子実とうもろこしとは、飼料用に栽培するとうもろこしのうち茎葉全体を収穫するのではなく、子実の部分のみを収穫して活用するものを言い、近年、国家的な戦略作物になり得る新たな国産飼料原料として注目されています。
こうした国産飼料原料の比率を高める取り組みによって
●日本の食糧自給率向上への貢献
●耕畜連携による持続可能な農業の構築
●休耕地の活用による農地の再生
●次世代の担い手の育成
●環境保全やCO₂排出削減
●民間と行政機関とのパートナーシップ
などの効果や付加価値が期待できます。
フリーデンとしては、将来的に、豚の肥育後期において飼料構成比の約80%に当たる穀類すべてを国産原料化した飼料で育て、養豚農場のみならず飼料を作った人の顔も見える安全・安心のプロセスを構築していきたいと考えています。
また、現在、積極的に推進しているSDGsへの取り組みの一環として、企業の社会的な使命を果たしていくとともに、消費者の皆さまに選んでいただけるような「ストーリーのある豚肉の流通」を目指し、日本の農と食の在り方について、さまざまな観点から今後もチャレンジしてまいります。
この間、フリーデンの取り組みは一定の成果を上げてまいりましたが、近年、飼料用米の生産量が頭打ち傾向になりつつあることや、国内畜産事業者の多くが飼料原料を外的要因に左右されやすい輸入に頼っている現状を打破し、日本の農業を元気にしたいという思いもあり、2021年より「子実とうもろこし」に着目。国産化へのチャレンジを始め、2023年は、およそ150トンの収量を見込んでいます。
子実とうもろこしとは、飼料用に栽培するとうもろこしのうち茎葉全体を収穫するのではなく、子実の部分のみを収穫して活用するものを言い、近年、国家的な戦略作物になり得る新たな国産飼料原料として注目されています。
こうした国産飼料原料の比率を高める取り組みによって
●日本の食糧自給率向上への貢献
●耕畜連携による持続可能な農業の構築
●休耕地の活用による農地の再生
●次世代の担い手の育成
●環境保全やCO₂排出削減
●民間と行政機関とのパートナーシップ
などの効果や付加価値が期待できます。
フリーデンとしては、将来的に、豚の肥育後期において飼料構成比の約80%に当たる穀類すべてを国産原料化した飼料で育て、養豚農場のみならず飼料を作った人の顔も見える安全・安心のプロセスを構築していきたいと考えています。
また、現在、積極的に推進しているSDGsへの取り組みの一環として、企業の社会的な使命を果たしていくとともに、消費者の皆さまに選んでいただけるような「ストーリーのある豚肉の流通」を目指し、日本の農と食の在り方について、さまざまな観点から今後もチャレンジしてまいります。