日本マクドナルド株式会社のプレスリリース
現代の子供たちに必要な、“食を選択する力”を育む
新コンテンツ「食物アレルギー」と「食品ロス」を追加
日本マクドナルド株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO：サラ・エル・カサノバ）は、3月19日（火）、2005年7月に制作した小学校の食育授業を支援する教材「食育の時間」を「食育の時間＋（プラス）」としてリニューアルいたしました。現場の先生の声を聞きながら教材の利便性を高めるとともに、現代の子供たちに必要な、“食を選択する力”を育むことを目的として、新コンテンツ「みんなで知ろう！食物アレルギー」・「食品ロスを考えよう」を追加しました。これまで以上に子供たちが楽しみながら学べるようバージョンアップした教材は、「食育の時間＋（プラス）」サイト（http://www.chantotaberu.jp/）にてご覧いただけます。
■「食育の時間」の延べ受講者数は18.5万人超
マクドナルドは、2005年7月に株式会社NHKエデュケーショナル、NPO法人企業教育研究会（理事長 藤川大祐 千葉大学教育学部教授）と協働し、未来を担う子供たちの健やかな成長のために基本となる“食”に関する正しい知識を身につけてほしいと願ってデジタル教材を制作しました。さらに、食育授業支援事務局を設置し、教材提供だけにとどまらず、授業用教具の貸出や教材コンテンツを収録したDVD付指導案の配布等、食育授業を実施する先生方のサポートも行っています。これまでに本教材を活用した授業の受講児童・生徒数※1は延べ18.5万人※2にのぼります。
■初の大改訂、現代の食課題・教育現場に適した新コンテンツ「食物アレルギー」・「食品ロス」
教育現場では、食育指導は推進されているものの「45分授業を食育に割けない」といった先生方の声に対応すべく、今回の改訂では短時間指導の利便性を高めるとともに、新しい時代の食育を目指したコンテンツを追加しています。
【新コンテンツ】
「みんなで知ろう！食物アレルギー」
食物アレルギーがある、ないに関わらず、症状が起こる仕組み、気をつけるべき点を知り、食物アレルギーがある友達へ自分たちができる配慮について考えます。さらに、そのために必要となる食品表示を読み取る力をつけることの大切さの理解に導きます。
「食品ロスを考えよう」
食品ロスに関する知識を身につけ、自分たちができることは何かを考え、自分たちで食品ロスを減らしていく必要があるとの理解に導きます。
マクドナルドはこれからも、食を提供する企業として、子供たちが正しい食生活の重要性や食事を楽しむ事の大切さを知り、食を通じてより笑顔になるための支援を積極的に行ってまいります。
※1:本教材は小学校向けの教材ではありますが、中学校でもご利用いただいている実績がございます。
※2:2007.1月～2018.12月までの受講児童・生徒数の累計、食育授業支援事務局へご報告いただいた件数のみのカウント。