医師監修・無添加スープを通じた「食と健康」の事業開発をAmazonにて開始
スペースシードホールディングス株式会社のプレスリリース
スペースシードホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：鈴木健吾）の子会社で、老化による課題をバイオテクノロジーで解決する リジェネソーム株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：佐久間善太郎、以下「リジェネソーム」）は、2025年12月付で食品ブランド「ぎんどう」の事業譲渡を受け、Amazon「ぎんどうショップ」での販売を開始いたしました。
これまで、リジェネソームは日本酒由来の機能性ナノ粒子（SAKESOME※）の研究などを皮切りに、古来より健康に良いとされる「出汁（だし）」やスープに含まれる微量成分を、ナノ粒子研究の重要な対象として捉え直して開発を進めてきました。
※ 「SAKESOME」は、リジェネソームの登録商標
私たちは、今回の取り組みを通じて、機能性を有するヘルスケア商品を提供することが可能な販売プラットフォームを整備することで、科学的エビデンスに基づく「長寿社会に対するロンジェビティ（長寿）技術の社会実装」を効率的に実施することが可能な体制の整備を進めていきます。
背景：なぜ、日本のバイオテック企業が「出汁」を研究するのか
リジェネソーム社はこれまで、発酵技術の研究などを通じ、自然界に存在する微細な物質が持つ可能性を追求してきました。その過程で着目したのが、日本の食文化の根幹である「出汁」です。 食材を煮出す過程で溶出する成分には、栄養素だけでなく、細胞間情報伝達物質など未解明の機能性ナノ粒子が含まれている可能性があります。
当社は、食品ブランド「ぎんどう」が掲げる「健康への不安を取り除く」というコンセプトに深く共感し、当該ブランドを当社の研究開発につながる事業の一部として引き受けて運営していくことを決断しました。今後は、販売されるスープや出汁に含まれるナノ粒子を中心とした健康成分の検出・評価を進め、その知見を製品改良に即座に反映させる「研究開発型D2C」を展開します。
「ぎんどう」ブランドと主要製品について
「ぎんどう」の製品設計思想は、何かを足すことよりも、消費者が懸念する成分（塩分、化学調味料、添加物）を徹底的に「引く」ことにあります。これは、生体への不要な負荷を減らし、恒常性を維持するというロンジェビティの観点からも合理的なアプローチの一つと考えられます。
主力製品①：医師監修「鶏がらスープの素」
美容皮膚科医・産業医である山下真理子医師監修のもと開発された、酵母エキス・化学調味料不使用の鶏ガラスープです。
「塩分控えめ」かつ「やさしい味わい」を実現しており、離乳食期の乳幼児を持つ親御様や、高血圧を懸念される中高年層の方々に、罪悪感のない食体験を提供します。
医療の現場を知る医師の視点を取り入れることで、安全性を重視した商品設計になっています。
主力製品②：完全無添加・国産だし粉「五味夢中（ごみむちゅう）」
本製品は国産のだし粉末で、原材料は5種類の国産天然素材（あご、鰹、鰯、昆布、椎茸）の粉末のみ。食塩すら添加しない無添加仕様です。
ISO9001認証を取得した国内専門工場（三求化学工業株式会社）で製造され、素材本来の旨味だけで構成されるこの製品は、塩分コントロールが必要な方へのソリューションとなると同時に、素材由来の機能性を活用した健康増進を実現することができます。
今後の展望：お客様と共に実現していく「ロンジェビティ研究」
私たちは、Amazon等での販売を通じて得られるお客様の声（フィードバック）を、単なるマーケティングデータとしてではなく、新しい研究課題を設定する際の参考として扱わせていただきます。 「どのような体調の時に、どのようなスープを欲するのか」「継続摂取による変化は何か」など、お客様との対話を通じて研究を深め、当社はスープ及び出汁を通じてロンジェビティの知見を届け、研究を深めてまいります。
リジェネソーム株式会社について
リジェネソームは、ナノ粒子であるエクソソーム等を活用し、老化抑制や再生医療の新しいソリューションを提供することを目指しています。各種細胞が作るエクソソームの詳細な解析とともに、分子生物学的にナノ粒子をデザインすることで、それらが生体にどのように機能するかを解明しています。これにより、ナノ粒子を応用した医療技術の開発や、宇宙医学分野における新たな解決策を提案し、健康寿命の延伸とともに人類の宇宙進出に貢献することを目指しています。
https://regenesome.com/
スペースシードホールディングス株式会社について
スペースシードホールディングスは、「SFをノンフィクションにする」をミッションとして、投資活動、研究活動ならびに事業創出を行う宇宙系ディープテックベンチャービルダーです。発酵とロンジェビティー技術の社会実装を支援する「Fermentation and Longevity Fund」プログラムの運用などを軸に、社会課題を解決する事業の創出に取り組んでいます。2040年までに各種ステークホルダーとともに、人類が宇宙空間で居住するのに必要な技術を揃えることを目指しています。