株式会社ミンテルジャパンのプレスリリース
英国で健康管理に機能性食品・飲料を使う人の54%は運動トラッカーを利用し、37%はダイエットまたは栄養管理アプリを利用
ロンドンに本社を置くグローバルな市場調査会社ミンテルは、「2027年 世界の食品・飲料トレンド予測」を発表しました。
本予測は、よりよい睡眠、持続的なエネルギー、健康的なエイジング、体重管理を目指し、消費者が食品・飲料にサプリメント、美容、ヘルスケア、テクノロジーを組み合わせる動きに注目しています。
ミンテルは、今後1年～1年半で、食品・飲料ブランドの競争相手が、同じ目標の達成を支える他分野の企業へと広がると予測します。
これは、商品を単体で選ぶのではなく、望む成果に合わせて商品やサービスを組み合わせる「製品からシステムへ」という変化です。食品・飲料ブランドには、食事や間食などの使用シーンを押さえるだけでなく、その組み合わせの中で自社商品が果たす役割と貢献を示すことが求められます。
食品・飲料の「製品からシステムへ」を読み解く3つのポイント
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消費者は睡眠や体重管理などの目標に合わせ、食品・飲料、サプリメント、美容、ヘルスケア、テクノロジーを組み合わせる
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競争の軸は「いつ食べるか・飲むか」から「望む成果にどう貢献するか」へ移る
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カテゴリーを超えた連携と分かりやすい説明が、消費者の商品選びを支える
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■ 食品・飲料は、目標達成を支える「システム」の一部へ
ミンテルの調査によると、英国で健康管理のために機能性食品・飲料を利用する消費者の66%は、ビタミンまたはサプリメントも摂取しています。さらに54%は運動トラッカーを利用し、37%はダイエットまたは栄養管理アプリを利用しています。食品・飲料が、すでに複数の商品やサービスを組み合わせたウェルネス習慣の一部になっていることが分かります。
この変化を象徴するのが、GLP-1受容体作動薬を利用する人々向けのソリューションです。かつて体重管理を支えるのは主に食品・飲料でしたが、現在では、効果を補完し副作用への対応を助けるビタミン、サプリメント、スキンケア、デジタルツールも加わっています。同じ成果をめぐり、複数のカテゴリーが関わり始めています。
■ 競争の軸は「使用シーン」から「果たす役割」へ
消費者は、自分がどう感じたいか、どのように機能したいかを起点に、パーソナライズされたシステムを組み立てるようになります。ブランドには、商品が対応する使用シーンではなく、成果を実現するうえで果たす役割を軸に、自社商品を位置づけることが求められます。
食品・飲料ブランドは、より包括的な解決策を提供するために、サプリメント、美容、ヘルスケア、メディア、テクノロジーなど、補完し合う領域との連携を進めていくでしょう。重要なのは、他分野の商品やサービスとともに、消費者の目標達成をどう支えるかを明確にすることです。
■ 「なりたい自分」の実現を支えるブランドが選ばれる
ミンテル 食品・飲料部門 アソシエイト・プリンシパル、アリス・ピルキントンは次のように述べています。
「消費者は、まず望む成果を定め、そこから逆算して考えるようになっています。家族のために手間なく、おいしく栄養を取れる方法を求める多忙な親もいれば、運動のパフォーマンスや睡眠の向上を目指し、飲料やサプリメント、ライフスタイル商品を組み合わせるジム愛好者もいます。睡眠や活動の状況を記録する指輪型デバイス『Oura Ring（オーラリング）』も、その一例です。
食品・飲料ブランドの競争相手は変わります。
プロテイン飲料は、他の飲料だけでなく、同じ成果をもたらすと消費者が考えるあらゆるものと競合します。食品以外の解決策と自社商品の関係を理解し、その組み合わせを分かりやすく伝えるブランドが、長期的な支持を得るでしょう。」
「一方、食品・飲料は、こうした組み合わせの中で唯一欠かせない要素です。この強みを生かし、その基盤を担うことができます。重要なのは、どのカテゴリーで勝つかではなく、自社の強みと信頼を生かし、消費者が思い描く『なりたい自分』の実現をどう支えるかです。自らの役割を明確にし、貢献を証明できるブランドが選ばれます。」
■ 「製品からシステムへ」に加え、注目する2つのテーマ
2027年の食品・飲料トレンド予測では、本リリースで紹介した「製品からシステムへ」に加え、次の2つの変化にも注目しています。
1．信頼される主体の変化
AIやウェアラブル端末からの情報が増え、気候や国際情勢への不安も高まる中、分かりやすい情報と安心感を届け、人々をつなぐ「商品開発者や生産者など、ブランドの背景や専門知識を伝える人」の重要性が増していきます。
2．生活者像の再定義
消費者を捉える軸は、「誰か」から「暮らしの課題にどう対応しているか」へ移ります。食費を抑える工夫や、共同生活でも自分らしさを保つための商品選びが、消費者を理解する手がかりになります。
■ 2027年予測を事業戦略に落とし込む無料版レポート
無料版レポートでは、「製品からシステムへ」を共通テーマに、食品・飲料、ウェルネス、美容、家庭用品の変化と企業への示唆を解説しています。消費者が目指す成果や、利用する商品・サービス、自社ブランドが担う役割を整理する「システム機会フレームワーク」も掲載しています。
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■ グローバルの変化を、日本市場の商機へ―ミンテルジャパンレポート
ミンテルは、こうしたグローバルのトレンド予測に加え、日本市場にフォーカスした「ミンテルジャパンレポート」も展開しています。日本の消費者調査と海外のトレンド・商品事例を組み合わせ、世界の変化が日本の消費者にどう受け入れられ、どこに商機が生まれるかを分析します。「美容・化粧品」「ライフスタイル」「食品・飲料」の3分野をサブスクリプション方式で提供し、商品開発やブランド戦略に役立つインサイトを届けます。
食品・飲料分野のタイトル例
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食品におけるプレミアム vs バリュー
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食品・飲料業界におけるSNSの影響
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健康ドリンクのトレンド
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中食とフードサービス・デリバリーのトレンド
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栄養トレンド – ウェルネス
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朝食に対する消費者のアプローチ
日本の消費者理解や商品開発への活用をご検討の方は、ミンテルジャパンレポートのカタログをご覧ください。レポートの内容・ご利用については、お問い合わせページからご相談いただけます。
■市場調査会社ミンテルの強み
ミンテルに在籍する各分野の専門アナリストは、ミンテル世界新商品データベース（Mintel GNPD）、独自の消費者調査、外部データなどを組み合わせ、消費財業界のグローバルトレンドと市場変化を分析・予測しています。ミンテルは常に消費者に焦点を当て、企業の迅速な意思決定を支援しています。
■株式会社Mintel Japan（ミンテルジャパン）
ミンテルジャパンは、ロンドンに本社を置く市場調査会社Mintel Groupの日本法人です。専門分野のアナリストと新商品の調査員を世界各国に配置し、独自の消費者調査や新商品情報を収集しています。日本では主に「美容・化粧品」「食品・飲料」「ライフスタイル」の3分野に注力し、サービスを展開しています。
会社概要
企業名 ：株式会社ミンテルジャパン
本社所在地：東京都千代田区丸の内二丁目4番1号
丸の内ビルディング18階
代表 ：リチャード・カー
設立日 ：2008年3月
事業概要 ：トレンドレポートの販売、市場調査、市場分析等
WEBサイト：ミンテルジャパン公式サイト