ふるさと納税返礼品の還元率が分かる!ランキングページをリニューアル

ふるさと納税ガイドのプレスリリース

【ふるさと納税ガイド】ベスト70に加えて家電や金券、米や肉などのカテゴリ別ランキングもご用意。今回のリニューアルで3カテゴリが追加!

ふるさと納税で人気の返礼品。
2019年6月の制度改正により、各自治体は「返礼品の調達額を寄付金額の3割以下とすること」が義務付けられました。

その一方で、大量の買い付けを行う自治体は市場に出回っている販売価格よりも安く調達できているケースもあります。
自治体の調達額は3割以下でも、一般消費者が購入できる金額で考えた時の「還元率(返礼率)」が3割を上回るお得な返礼品は、まだ存在します。

大手7のポータルサイトを横断検索できる「ふるさと納税ガイド」は少しでもコスパの良い返礼品をお得に楽しみたい方向けに、全返礼品の高還元率ランキングを発表しています。

※ふるさと納税制度の目的は「自分の好きな自治体を応援すること」です。返礼品をもらうことが目的の制度ではありません。
一方で、返礼品をきっかけに各自治体を知り興味を持ったり、税金の使い道を考えるようになる方も増えています。
「ふるさと納税」を体験したことのない人が7割以上いる現状を鑑みると、お得な返礼品をきっかけに「ふるさと納税」に興味を持つ人が増えるのも、制度を広める一つの手段だと思います。

リニューアルのポイント

12月のリニューアルで以下のカテゴリの還元率ランキングが追加されました。

・定期便
・家電
・商品券、金券、旅行券

ふるさと納税の定期便 還元率ランキング1位

北海道海鮮紀行いくら 500g×4回

・寄付金額:46,000円
・自治体:北海道 白糠町
・還元率:57.6%

全国有数の好漁場がある北海道白糠町の北海道海鮮紀行いくらは大粒で味が大変良く、子どもたちからシニアまで豪快に食べて、やみつきになるほど美味しいと好評です。
定期便ではない単発の返礼品も毎年人気ランキングの常連ですが、定期便はそれ以上にコスパが良いです。
3か月に1回というペースも非常に適切なので、定期便初心者でイクラが好きな人は迷わず選んでみることをお勧めします。

ふるさと納税の家電 還元率ランキング1位

ミラーガラス オーブントースター

・寄付金額:25,000円
・自治体:新潟県 燕市
・還元率:56.2%

なんと言っても、すごくお洒落!!そして、中も広くトースターが4枚入る大きさです。意外と時間のない朝って、たくさん入るトースターに助けられますよ。

ふるさと納税の商品券・金券・旅行券 還元率ランキング1位

ホテルニューアワジ 利用券(洲本温泉利用券)

・寄付金額:100,000円
・自治体:兵庫県 洲本市
・還元率:50.0%

穏やかな気候と風土に恵まれた淡路島の中央に位置する、兵庫県洲本市。
10万円の寄付で1万円の利用券が5枚(計5万円分)もらえる返礼品が登場しました。
寄付金額が30万円になると、1万円の利用券が16枚(計16万円分・この時点で実質還元率53.3%超)に加えて淡路島の銘菓詰合せまで付いてきます。

全カテゴリの総合ランキングも!

中には実質還元率が90%を超えるお得な返礼品も存在します。
全カテゴリの還元率ランキングベスト70も発表していますので、詳しく知りたい方はランキングページをご覧ください。

https://furu-sato.com/total/value_rank

還元率・コスパの計算方法と定義

当サイトでは、返礼品の「還元率」を以下の計算方法で算出しています。

還元率(返礼率)=返礼品の販売価格 ÷ 寄付金額 ×100

返礼品の販売価格について

ふるさと納税の醍醐味は、日本各地の名産品を返礼品として自宅で楽しめることです。
従って、「同じものをインターネットなどの通販で購入し、自宅に届けてもらったときにかかる費用」を返礼品の販売価格と定義しています。
費用には、通販で購入できる価格に加えて、自宅まで届けてもらう場合に送料が必要な場合は送料も含めています。
送料が配達先によって異なる場合は、すべて東京都への配送料で計算しています。

「同一商品」の定義

ふるさと納税ガイドでは、費用の参考にするための商品は出来る限り「返礼品の提供元(業者)が出している同一規格の商品」の価格や配送条件を参考にしています。
完全に一致する商品が見つからない場合は、以下の条件に一致する項目が多い商品を参考にしています。

・同じ商品ジャンルであること。ブランド名がある場合は、それを優先する。(例:とちおとめ、松阪牛など)
・同じ質量であること(例:「干物3枚合計500g」の商品の場合、500gの干物を参考にすることを優先します)
・同じ等級であること(例:A5牛肉、秀品、3特、純米大吟醸など)
・同じ提供業者であること
・同じ産地であること(まず自治体、なければ都道府県、の順番)

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