株式会社出前館のプレスリリース
日本最大級の出前サービス『出前館』（運営：株式会社出前館、本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：中村 利江）は、『出前館』の加盟店である老舗飲食店「小雀弥」の経営者が、新型コロナウイルス感染症に伴う飲食店のイートイン需要が激減し、出前導入を検討している飲食店が増加している事を踏まえ、飲食店が出前で成功するためのノウハウを紹介するオンラインセミナーの第二弾を配信したことをお知らせします。
「小雀弥」（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：川口 正展）は、大阪市内で出前事業8店舗展開、創業45年のうどん店で、年商は出前をメインに約8億円を誇る人気店舗です。この度、「小雀弥」の専務取締役である川口扶展氏より、新型コロナウイルス感染症に伴ってイートインを中心に営業している飲食店が大きな打撃を受けているであろう事、その中には出前事業への参入を検討しているオーナーも多いと思われる事から、そういった方々に自社で築き上げてきたノウハウを共有することで、出前事業の参入成功への近道になるような発信ができないか、という申し出があり、オンラインセミナーの配信が実現しました。
第一弾の配信では、飲食店が出前をはじめるメリットから、『出前館』だけでなく『楽天デリバリー』『UberEats』『didiフード』など各出前サービスの比較やそれぞれの特徴などもご紹介いただきました。今回は第二弾として、「宅配手段を工夫し、効率を上げる」をテーマに、出前商品の品質維持や、各出前サービスの特性を生かした使用方法をご紹介いただいております。今回は第二弾として、「宅配手段を工夫し、効率を上げる」をテーマに、出前商品の品質維持や、各出前サービスの特性を生かした使用方法をご紹介いただいております。出前にとって、商品の品質維持は売り上げに直結する重要な点です。出前の老舗店ならではの視点で、温かい商品が冷めないようにどのような容器を準備すれば良いかや、お客さまにお届けをする際の留意点などを分かりやすく紹介しています。また、配達代行サービスからスタートし、自社配達に切り替えるメリットやその際の注意点などを、各出前サービスの特徴を踏まえた活用方法も盛り込んでおります。
●「飲食店が出前を始めるメリットと方法～宅配手段を工夫し、効率を上げる～」第二弾オンライン配信
・「小雀弥」 ホームページ https://kogaraya.jp/menu/
・出前館 YouTube 公式サイト https://youtu.be/Iz4AyT8fNk8
第二弾の配信開始：2020年 5月18日（月）11:00～
※第一弾はこちら：https://corporate.demae-can.com/pr/news/demaekan/post_520.html
なお、現在『出前館』では、新型コロナウイルス感染症対策及び予防の観点から、『出前館』配達員や配達備品等の衛生管理の徹底※1、またお客さまのご希望に沿って”商品をお届け先の玄関前に置く（置き配）”など、非接触で商品を届けるために「キャッシュレス決済」と「非接触のお届けのご指定」※2 を推奨しております。引き続き、お客さまに安心・安全な出前サービスをご提供できるよう努めてまいります。
※1 新型コロナウイルス感染症の抑止対策に関するお知らせ：
https://corporate.demae-can.com/pr/news/demaekan/post_500.html
※2 非接触デリバリー対応に関するお知らせ：
https://corporate.demae-can.com/pr/news/demaekan/post_510.html
【『出前館』とは】
『出前館』は自宅やオフィスで食事をする際にスマートフォンやPCから料理を注文できる便利な日本最大級の出前サービスです。サイトに訪れるユーザーは、弁当・中華・カレー・ハンバーガー・洋食・和食・エスニック・ピザ・寿司・デザート・酒・ネットスーパーなど、多数のジャンルの出前サービス店舗から、メニューや “現時点でのお届けまでの待ち時間”等の情報を見て、特典付きで注文をすることができ、注文してからお届けまで最短20分を実現しています。（ https://demae-can.com/ ）
【株式会社出前館 概要】
（コード番号：2484 東京証券取引所JASDAQ 市場）
所在地：（大阪本社）〒541-0056 大阪市中央区久太郎町3-6-8 御堂筋ダイワビル8階
（東京本社）〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館11階
代表者：代表取締役社長 中村 利江
WEBサイト：https://corporate.demae-can.com/
概要：日本最大級の出前サービス『出前館』の運営
資本金：11億1,338万円（2019年8月末現在）
設立年月日：1999年9月9日
※本ニュー
スリリースに記載されている会社名および商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。