産経新聞社のプレスリリース
産経新聞社とマーケティングリサーチを事業展開する株式会社アイ・エヌ・ジー・ドットコム（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：牛原良三）は、1950年創業の食品メーカー、ケンミン食品（本社：神戸市中央区、代表取締役社長：高村祐輝）の協力のもと、日本全国の男女1952名を対象に「ビーフン」に関する調査を実施しました。
実施期間：2020年6月7日（日）～6月17日（木）
サンプル数：1817サンプル（産経iD会員：回答者は日本全国）/ 135サンプル（ラジオ大阪OBCリスナー：回答者はラジオの視聴範囲＝近畿圏）
告知場所：産経iD（メルマガ、Webサイト https://id.sankei.jp ）/ ラジオ大阪
■全国で高い喫食率。東日本、西日本で大きな差はなし
「野菜炒めの具材として『ビーフン』という麺を食べたことはありますか？」との質問に対し、「食べたことがある」と回答したのは全体の82.8％。多くの回答者が、『ビーフン』の喫食経験があることがわかりました。一般的に、西日本での喫食が多いと思われているビーフンですが、調査の結果では、東日本でも高い喫食率を示しました。
■『ビーフン』は主食？ 副食(おかず)？
「野菜や肉などの具材で炒めた「焼ビーフン」。これは主食になりますか？副食（おかず）でしょうか？」との質問に対し、日本全国に回答者が分布する産経iD会員の回答は、53.5％が「主食」、46.5％が「副食（おかず）」と、ほぼ半々。それに対して、近畿圏にのみ回答者が分布するOBCリスナーは、41.9％が「主食」、58.1％が「副食（おかず）」と回答しました。炭水化物のメニューでも「おかず」にしてしまう、関西らしい回答となりました。
■『ビーフン』と言えば「ケンミン」。圧倒的な知名度
「『焼ビーフン』と聞いて、想像できる会社名やブランド名があればお書きください。」との質問に対し、96.2％の回答者が「ケンミン」と答えました。自由記述の欄でも、「やはりケンミンでしょう。」「ケンミンしか思い浮かばない」「テレビCMを見た」などの声があがり、1950年以来70年間にわたって『ビーフン』を販売してきた「ケンミン食品」の圧倒的な知名度が際立ちました。
■店頭での商品認知は西高東低。「食べたことがある」けど「店頭で目にしない」東日本
製品の写真を示した上で、「これらのパッケージの食材をいずれかでもスーパーなどの店頭で目にされたことありますか？」と尋ねたところ、西日本の回答者の78.0％が「見たことがある」と答えたのに対し、東日本の回答者のうち「見たことがある」と答えたのは67.9％にとどまりました。残りの32.1％は「見たことがない」との回答になっています。多くの回答者が「食べたことがある」と回答したにも関わらず、店頭での認知が低いことが分かりました。
＜ケンミン食品株式会社広報室 谷川聖佳さんのコメント＞
当社の出荷実績では、西日本、特に九州地方での喫食率が高く、ビーフン市場は「西高東低」と言われています。しかし、今回の結果では東日本もたくさんの方に認知して頂いていることが分かり、驚きと同時に大変嬉しく思っております。店頭での差は、西日本は中華の棚、東日本は乾物の棚にビーフンが置かれていることが多く、目に止まりづらい場合もあるのではないかと思います。
今年発売60周年を迎えた主力商品の「ケンミン焼ビーフン」はギネス世界記録で「最も長く販売されている焼ビーフンブランド」として認定されました。麺に味がついておりフライパンひとつで、冷蔵庫の余り物野菜と合わせるだけで調理可能という簡単においしくできる商品です。日本人の主食である「お米」を原料とした“ビーフン”をぜひお試し頂けると幸いです。