株式会社マイファームのプレスリリース
農家と地域に想いを馳せる『畑咲くビール』プロジェクト第三弾はマンゴーをふんだんに使った『O’ Mine O’ Mango(オーマイン・オーマンゴー)』
株式会社マイファーム(京都府京都市、代表取締役:西辻 一真、以下「マイファーム」)は、全国各地の生産者と連携し、オリジナルの限定ビールを生産・販売する『畑咲くビール』プロジェクトを2020年9月に開始しました。
今回はプロジェクト第三弾として、沖縄県産のマンゴー10種類を使ったクラフトビールを12月20日から限定販売いたします。また、畑咲くビール第一弾~第三弾をセットにした『畑咲くビールで乾杯セット』も100セット限定で販売します。
今回はプロジェクト第三弾として、沖縄県産のマンゴー10種類を使ったクラフトビールを12月20日から限定販売いたします。また、畑咲くビール第一弾~第三弾をセットにした『畑咲くビールで乾杯セット』も100セット限定で販売します。
▽マイファームのこだわり通販サイト「やっちゃば倶楽部」内で販売(12月下旬より順次お届け・1000本売り切れ次第販売終了)
『畑咲くビール』プロジェクトとは
日本全国の生産者と繋がり、隠れた逸品とそれぞれの旬を知っているマイファームだからこそできる、オリジナルクラフトビール開発プロジェクトです。
《畑咲くビールプロジェクトPR動画》
YouTube動画 :
https://www.youtube.com/watch?v=lSvsPqUQ5FU
https://www.youtube.com/watch?v=lSvsPqUQ5FU
第一弾のビールは、クラウドファンディングサイトMakuakeにて予約販売をしたところ、4日で目標額を達成し、多くの方から注目いただきました。
世界的にも小さな農業への見直しが進む中、全国のこだわりのある生産者の農産物を使い、それをクラフトビールという新しいカタチにすることで、自然と人が気軽にコミュニケーションを取れるニューノーマルな方法をご提案しています。
世界的にも小さな農業への見直しが進む中、全国のこだわりのある生産者の農産物を使い、それをクラフトビールという新しいカタチにすることで、自然と人が気軽にコミュニケーションを取れるニューノーマルな方法をご提案しています。
第三弾は沖縄のマンゴーをふんだんに使った『オーマイン・オーマンゴー』
2020年最後の畑咲くビール第三弾は、沖縄県宜野座村にある「ぴりなファーム」が栽培する10種類のマンゴーを使った『O’ Mine O’ Mango(オーマイン・オーマンゴー)』。
「夏の間しか採れないマンゴーを旬以外にもお客様に楽しんでもらいたい」という生産者の想いを、ビールの形に変えました。
「夏の間しか採れないマンゴーを旬以外にもお客様に楽しんでもらいたい」という生産者の想いを、ビールの形に変えました。
「“作り手の見える農産物”も良いけど、ビールを通じて“買い手の見える農家”という繋がりができることを期待している」とぴりなファームの林さん夫妻は語ります。
冬の今でも夏を感じられる季節外れのマンゴービールを、年末年始にご自宅でゆっくりご家族と。あるいは今年は会えない方へのギフトとしても、楽しんでいただければ幸いです。
また、お世話になった方へのギフトにもお使いいただきやすいよう、年内100セット限定販売で、2020年畑咲くビール第一弾~第三弾の『畑咲くビールで乾杯セット』もご用意しています。
冬の今でも夏を感じられる季節外れのマンゴービールを、年末年始にご自宅でゆっくりご家族と。あるいは今年は会えない方へのギフトとしても、楽しんでいただければ幸いです。
また、お世話になった方へのギフトにもお使いいただきやすいよう、年内100セット限定販売で、2020年畑咲くビール第一弾~第三弾の『畑咲くビールで乾杯セット』もご用意しています。
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株式会社マイファーム ( https://myfarm.co.jp/ )
本社所在地:〒600-8216 京都市下京区東塩小路町607番地 辰巳ビル1階
代表者 :代表取締役 西辻 一真
設立日 :2007年9月26日
資本金 :100,000,000円(資本準備金218,853,116円)
事業内容 :耕作放棄地の再生及び収益化事業/体験農園事業(貸し農園、情報誌の発行)/農業教育事業(社会人向け新規就農学校、農業経営塾)/農産物生産事業および企業参入サポート/流通販売事業(農産物の中間流通・通信販売)
本社所在地:〒600-8216 京都市下京区東塩小路町607番地 辰巳ビル1階
代表者 :代表取締役 西辻 一真
設立日 :2007年9月26日
資本金 :100,000,000円(資本準備金218,853,116円)
事業内容 :耕作放棄地の再生及び収益化事業/体験農園事業(貸し農園、情報誌の発行)/農業教育事業(社会人向け新規就農学校、農業経営塾)/農産物生産事業および企業参入サポート/流通販売事業(農産物の中間流通・通信販売)