株式会社アペックス、ニュートリー株式会社のプレスリリース
株式会社アペックス(東京本社：東京都千代田区、代表取締役社長：森 吉平、以下 アペックス)と、ニュートリー株式会社(本社：三重県四日市市、代表取締役社長：川口 晋、以下 ニュートリー)は、日本初の新機能“とろみボタン”付き「カップ式自動販売機」を開発、2018年10月から病院への設置を開始します。
“とろみボタン”付き「カップ式自動販売機」
本製品の開発では、ニュートリーが嚥下補助食品の開発で培ったノウハウを活用し、カップ式自動販売機から抽出される飲料にとろみをつけるための技術協力、及びとろみ材「ソフティアS」の提供を行い、アペックスは“とろみボタン”付き「カップ式自動販売機」の開発および導入後の品質管理、衛生管理などのトータルサポートを行います。病院への導入を皮切りに、2021年には2万台の設置を目指し、さらにサービス付き高齢者住宅や有料老人ホーム等、高齢者施設への導入を目指します。
両社は、医療・介護現場の慢性的な人手不足解決の一助だけでなく、とろみを必要とする方が、好きな飲料を好きな時に楽しめるような新しいリソースの提供を目的にビジネスモデルの構築を進めています。
※日本初…株式会社アペックスにて特許出願中
【製品の特長】
“とろみボタン”付き「カップ式自動販売機」は、高齢者をはじめとする嚥下機能が低下した方の嚥下補助(飲み込みのサポート)を目的に開発された製品です。医療機関で使われている専用のとろみ材「ソフティアS(エス)」を使用し、とろみをつけるための撹拌作業(とろみ調整)を自動化することで、安定した物性(テクスチャー)の飲料を提供できます。とろみは、嚥下機能に応じて、薄いとろみ、中間のとろみ、濃いとろみの三段階から選べます。
導入先には、アペックスの社員がルート巡回し、品質管理、衛生管理などメンテナンスを日常的に実施します。その点で医療・介護現場の人手不足の課題を解決する一つのソリューションとして、ビジネスモデルの構築を目指しています。
≪設置予定病院≫
日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック 等
【開発の背景】
とろみ付き飲料は、飲み込みが難しい方の誤嚥・窒息を予防する目的で、医療機関や介護保険施設をはじめ、サービス付き高齢者住宅や有料老人ホーム等で提供されています。通常は、専用のテクスチャー改良材「とろみ材」を飲料に加え、スプーン等で撹拌し、とろみの程度を調整して作ります。
ニュートリーでは、医療・介護現場での深刻な人手不足を解決するため、とろみ作りに人的労力を必要としない方法を模索していました。一方、アペックスでは、高齢化が進む日本で嚥下障害者が増えている動向に着目し、嚥下機能が低下した方にも飲み込みやすい飲料を提供する方法を検討していました。本開発を通して、医療・介護現場への新しいリソースの提供を狙い、新しいビジネスモデルの構築を目指すとともに、加齢や脳血管疾患等により低下する嚥下機能に配慮し、誤嚥・窒息リスクを軽減するためのサービスを提供。誰でもどこでも何歳になっても、「最高の一杯」を楽しむ一助となるよう取り組んでまいります。
【飲み込みやすい“とろみ”とは】
とろみをつけるには、でんぷん由来の片栗粉をイメージする方もいますが、片栗粉で作ったとろみ飲料を口の中に入れると、唾液中のアミラーゼ(でんぷん分解酵素)の働きで分解され、サラサラの液体に戻ってしまいます。そのため、とろみをつけるには医療機関で使われている専用の「とろみ材」を使い、飲み込みやすいとろみの状態「薄いとろみ」、「中間のとろみ」、「濃いとろみ」の範囲で使用することが推奨されています※。本製品は、医療機関で使われているとろみ材「ソフティアS(エス)」を使用しています。
※日本摂食嚥下リハビリテーション学会「嚥下調整食分類2013(とろみ)早見表」より
【会社概要】(五十音順)
《株式会社アペックス》 http://www.apex-co.co.jp
自動販売機オペレーター業界のリーディングカンパニー。半世紀以上にわたり「最高の一杯、最高のひととき」を届けるために最高の商品を追求しています。北海道から鹿児島まで全国7万4千台(うちカップ式が4万5千台)の自動販売機を通し、コーヒー等の飲料を販売。自動販売機の設置から運営管理までトータルサポートを行います。
《ニュートリー株式会社》 http://www.nutri.co.jp
通常の食事から十分に栄養素を摂取できない方のために、栄養療法食品並びに嚥下障害対応食品等の開発、製造及び販売しています。特に、嚥下補助食品のパイオニア企業として、とろみ材・ゼリー化材の「ソフティアシリーズ」や特別用途食品・えん下困難者用食品の「アイソトニックゼリー」、「プロッカZn」、「ブイ・クレスゼリー」等を開発するとともに、嚥下障害と嚥下食の認知度向上の為、普及活動に努めています。