トップレストランのシェフが腕を振るう日本初「アイリッシュ グラスフェッドビーフ レストランフェア ’21-’22」 開催

アイルランド政府食糧庁のプレスリリース

 アイルランド政府食糧庁Bord Bia(ボード・ビア)は、日本初の「アイリッシュ グラスフェッドビーフ レストランフェア ’21-’22」を、2021年12月15日(水)〜2022年1月14日(金)に開催します。自然と調和し、品質と安全性、美味しさを誇るアイリッシュ グラスフェッドビーフをより多くの消費者に知っていただくこと、また、高まる日本国内でのグラスフェッドビーフ需要に対応することを目的に、都内を中心に16店舗の人気レストランが参加し、各店が腕を振るうアイリッシュ グラスフェッドビーフ料理を提供します。
アイリッシュ グラスフェッドビーフ レストランフェア ’21-’22 ウェブサイト:https://hitosara.com/areaguide/irishbeef/

 
 アイルランドのグラスフェッドビーフは、2019年より日本市場において本格的にセールス&マーケティング活動を開始し、日本輸出額は2018年に比べ、約20倍(*1)と大きく躍進しています。その理由として、人々の健康への関心、および環境意識の高まりが挙げられます。アイリッシュ グラスフェッドビーフは、牧草によってもたらされる本来の栄養価が高く、工業型畜産とは異なる家族経営で、自然と調和した畜産方法によって育まれています。今年2月、アイルランド政府食糧庁が実施した消費者意識調査(900人対象)では、半数以上(52%)が、「グラスフェッドビーフ(牧草牛)」という言葉を認知し、自然かつヘルシーで環境に良いというイメージを持っていることがわかりました。
*1 参照元:Central Statistics Office of Ireland

 アイルランドはヨーロッパの西端に位置し、温暖な気候、豊富な降水量と肥沃な土壌によって、年間を通じて豊かに牧草が成長します。アイルランドの肉用牛は、1年間に平均220日を放牧で過ごし、9割以上の牧草と草を主原料とする飼料を食べて育つことから、栄養価が高く、ビタミン、ミネラルが豊富な独特の味わいが生まれます。

 また美味しさだけでなく、品質や安全性にも配慮しており、アイルランドの畜産農家のほとんどは、アイルランドが誇る国家的食品サステナビリティプログラムの「オリジングリーン」に参加しています。この「オリジングリーン」は、抗生物質やホルモン剤の使用禁止といった食品の品質と安全性、農場から食卓までの完全なトレーサビリティの確立、サステナビリティ、動物福祉の徹底、環境などの分野で欧州連合(EU)よりもさらに厳しい基準を設けています。
 

 
 アイリッシュ グラスフェッドビーフは世界のミシュラン星付きレストランシェフからも高い評価を得ています。今回は、その美味しさを日本でもより多くの方に味わっていただくためアイリッシュ グラスフェッドビーフの美味しさと魅力に精通した16店のレストランの協力のもと「アイリッシュ グラスフェッドビーフ レストランフェア ’21-’22」を日本で初めて開催することになりました。

「アイリッシュ グラスフェッドビーフ レストランフェア ’21-’22」開催概要                       
■開催期間:2021年12月15日(水)~2022年1月14日(金)
※一部店舗にて提供期間が異なる場合がございます。※詳しくは下記URLよりご確認ください。
■参加店舗:o/sio(オシオ)、Nabeno-Ism(ナベノイズム)、リストランテ アクアパッツァ、リストランテ ホンダ、レストラン ラフィナージュ、aBee(アベー)、GINZA kansei(ギンザ カンセイ)、GINZA TOTOKI(ギンザトトキ)、小滝野 白金本店、CITTA’ ALTA(チッタアルタ)、トラットリア シチリアーナ・ドンチッチョ、ラ ぺ、La Maison Courtine(ラ メゾン クルティーヌ)、Restaurant Re:(レストランアールイー)、リストランテ・イ・ルンガ、Ristorante La ciau(レストランテ ラ チャウ)
■キャンペーンサイト:https://hitosara.com/areaguide/irishbeef/
■予約方法:直接各店舗へお電話にてご予約ください。※電話予約は各店舗の営業時間に順じます。
※予約受付開始は各店舗の運営により異なる場合があります。

アイルランド政府食糧庁(Bord Bia: ボード・ビア)について
ボード・ビアは、アイルランドの食品・飲料・園芸の国内外での販売促進を担う政府機関です。生産者の成長と持続可能性に寄与することを目指しています。ヘッドオフィスはアイルランド・ダブリンにあり、2019年在日本アイルランド国大使館に東京オフィスをオープンしました。また、ヨーロッパ、中東、アフリカ、アジア、および米国の拠点で世界的なネットワークを築いています。

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