株式会社リクルートのプレスリリース
株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘）の外食市場に関する調査・研究機関『ホットペッパーグルメ外食総研』（https://www.hotpepper.jp/ggs/）は、男女1,035人を対象に2022年7月、外食の現状や消費者心理について調査を実施しましたので、結果をお知らせ致します。
「外食は控える」人が減少し外食意向は回復傾向 勤務・所属する団体の宴会・飲み会制限は過半数が継続と回答 コロナ収束後は食品のSDGsへの関心が上昇
＜要約＞
POINT1. 現在の外食意向「当分は様子を見て外食を控える」が21.0%と過去2番目に低い水準、外食意向は回復傾向
・2022年2月調査に比べると、「当分は様子を見て外食を控える」と回答した人が21.0 %（前回32.5%、前回比-11.5pt）と外食意向は回復傾向。2021年11月調査と類似した傾向になっている。
・外食頻度がコロナ禍前と比べて変化した理由は「感染しないか不安だから」62.5%（前回2022年２月調査63.6 %）、「まだ自粛すべきだと思うから」31.0%（同45.0%）。2022年2月調査より「外食自粛」の意識は大きく低下している。
・今後の外食するお店選びで気にすることのトップ3は「換気」（50.8%）、「席の間隔」（48.4%）、「店内消毒」（41.5%）。
POINT2. 宴会や飲み会における制約は減少傾向にあるものの、依然制限指示のある所属企業・団体が過半数
・勤務・所属する団体から宴会・飲み会に関し「なんらかの制限がある・計」と回答した人の過半数が制限ありと回答。2022年2月調査時と比較すると、「制限はない」は＋10.3ptと制限を解除する企業や団体も増加。
POINT3. コロナ禍で増えた食べ方・食料の買い方は「冷凍食品」26.2％、「テイクアウト」25.0％。「デリバリー・宅配」は11.0％と伸び悩む結果に
・コロナ禍で利用回数が増えた食べ方・食料の買い方は、1位は「冷凍食品」（26.2％）、2位は「テイクアウト」（25.0％）、3位は「スーパーマーケット」（24.3％）。「デリバリー・宅配」は8位で11.0％にとどまる。
POINT4. コロナ禍では食品の「価格」とともに「衛生・安全面」への関心が高まる傾向
・コロナ禍では「衛生・安全面に配慮されているかどうか」（38.8％）を気にする人が「価格が手ごろかどうか」（38.2％）を抑えて1位という結果に。
調査概要
調査方法：インターネットによる調査
調査対象：全国47都道府県に住む20〜69歳の男女（マクロミル登録モニター）
有効回答数：1,035件（男性519件、女性516件）
調査実施期間：2022年7月25日（月）～7月26日（火）
調査機関：マクロミル
詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20220914_gourmet_02.pdf
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