キリンホールディングス株式会社のプレスリリース
キリンホールディングス株式会社（社長 磯崎功典、以下キリン）と花王株式会社（社長 長谷部佳宏、以下花王）は、和歌山県立医科大学（理事長・学長 宮下和久）が主宰し、NPO法人ヘルスプロモーション研究センター（理事長 有田幹雄、以下HPRC）が取りまとめているコホート研究※1「わかやまヘルスプロモーションスタディ」に2022年11月から参画し、内臓脂肪と免疫の司令塔（プラズマサイトイド樹状細胞、以下pDC）※2などの活性について、その関連を調査する研究を共同で実施します。
※1 疾病の要因と発症の関連を調べるための観察的研究の手法のひとつ。特定の疾病要因に関わっているグループと
無関係のグループを作り、それぞれのグループの中での対象疾病発生率を算出することで、要因と疾患発症の
関連性を調べることが可能。
※2 細菌やウイルスが体内に入ってきたとき重要な働きをする司令塔役の免疫細胞。pDCが活性化することによって、
NK細胞やT細胞、B細胞などさまざまな免疫細胞が活発に働きウイルス感染から防御する。
（1）研究テーマ 和歌山県在住地域住民の生活習慣病発症に関わる遺伝･環境要因に関する研究
（2）研究体制 キリンホールディングス株式会社 キリン中央研究所
花王株式会社 ヘルス＆ウェルネス研究所、生物科学研究所
和歌山県立医科大学
（3）対象者 和歌山県在住の成人男女 300名（予定）
＜背景＞
肥満は、世界保健機関（WHO）によって「異常あるいは過度の脂肪の蓄積により健康リスクが高まった状態」と定義されており、慢性疾患のリスク上昇につながります。肥満が健康にもたらす影響については、世界各国で研究が進められていますが、近年、肥満がウイルス感染症の重症化につながる※3など、肥満と免疫の関連性が注目されています。
＜目的＞
当研究は、キリンが35年以上続けてきた免疫領域での研究力と、花王が生活習慣病の根底にある内臓脂肪蓄積を改善するために構築してきた研究力を掛け合わせることで、内臓脂肪とpDC活性の関連の解明をめざすものです。2011年から和歌山県在住の方を対象に行なわれている「わかやまヘルスプロモーションスタディ」の追加研究として実施します。
2022年11月に和歌山県にて、40～55歳の住民の方を対象とした特定健診を実施し、花王が生活習慣や内臓脂肪量のデータを、キリンが血液中のpDCを含む樹状細胞の活性に関するデータを採取します。それらのデータを相互に共有し、内臓脂肪とpDC活性の関わりを共同で研究・解析します。
※3 Int J Epidemiol. 2019;48(6):1783-1794. https://doi.org/10.1093/ije/dyz129
Obes Rev. 2020;21(11):e13128. https://doi.org/10.1111/obr.13128
＜わかやまヘルスプロモーションスタディとは＞
和歌山県の地域住民を対象として、各種疾患の発症に関わる遺伝および環境要因を明らかにすることを目的として、2011年から和歌山県立医科大学が主宰し、現在はHPRCと共同で進めているコホート研究です。
これまでは生活習慣や筋肉量に関する研究を進め、筋肉量の減少と動脈硬化の発症の関係や転倒歴と自発運動量の関係など、いくつもの原著論文を発表してきましたが、免疫機能に関する研究を行なうのは今回が初めてです。
キリンと花王は、HPRCの当該研究を通して内臓脂肪量とpDC活性の関連を明らかにすることで、将来的に、お客様の健康リスク低減を目指した取り組みを進めていきます。
キリングループは、長期経営構想「キリングループ・ビジョン2027」を策定し、「食から医にわたる領域で価値を創造し、世界のCSV※4先進企業となる」ことをめざしています。その実現に向けて、既存事業の「食領域」（酒類・飲料事業）と「医領域」（医薬事業）に加え、キリングループが長年培ってきた高度な「発酵・バイオ」技術をベースにして、人々の健康に貢献していく「ヘルスサイエンス領域」（ヘルスサイエンス事業）を立ち上げ、進めています。
キリングループは、自然と人を見つめるものづくりで、「食と健康」の新たなよろこびを広げ、こころ豊かな社会の実現に貢献します。
※4 Creating Shared Valueの略。お客様や社会と共有できる価値の創造。
花王は、2019年4月にESG戦略「Kirei Lifestyle Plan（キレイライフスタイルプラン）」を策定しました。また、2021年からは、「未来のいのちを守る～Sustainability as the only path」をビジョンに掲げた中期経営計画「K25」を推進しています。今後も、経営にESGの視点を導入し、事業の発展と、消費者や社会へのよりよい製品・サービスの提供をめざし、パーパスである「豊かな共生世界の実現」に向けて取り組んでいきます。
