SIP「食によるヘルスケア産業創出コンソーシアム （代表：農研機構）」のプレスリリース
現代人と「軽度不調」の関わりに社会的な関心が集まりつつあります。
「なんとなく体がだるい、イライラする、胃腸の調子が悪い」といった「軽度不調」の症状を現代人の多くが感じています。それは定期検診の数値等には表れない、将来の疾病にもつながる初期のシグナルとも考えられます。
食による健康長寿社会の実現を目指すという理念のもと、内閣府により進められた、SIP2「スマートバイオ産業・農業基盤技術：食を通じた健康システムの確立による健康寿命の延伸への貢献」研究事業を通じて、科学的な成分分析を基礎として、食の在り方の見直しにより「軽度不調」を改善する道筋が見えてきました。これまでのトクホや機能性表示食品は、特定成分の健康機能性を明らかにして、それをサプリメント等に利用するというアプローチがとられてきましたが、セルフケアフード「G-plus食品」では、単体の食品、成分ではなく、それらを食品群としてとらえ、 「G-plus食品」の摂取を通じて、「軽度不調」を改善し、自然と健康になっていくことを目指します。本セミナーでは、本研究事業に参加している研究者の方々を講師に、「軽度不調」とそれを改善する食品の役割について考えます。
【開催概要】
名 称： 食を通じた健康寿命の延伸を考える～QOL、生産性を下げる「軽度不調」とは？
日 時： 2022年 12月 17日（土） 13:00～15:00
会 場： ＜オンライン参加＞ zoom によるオンライン配信
＜会場参加＞ イイノホール＆カンファレンスセンター（東京都千代田区内幸町2-1-1）
主 催： SIP「スマートバイオ産業・農業基盤技術」食によるヘルスケア産業創出コンソーシアム
（代表：農研機構）
共 催： セルフケアフード協議会
協 力： 日経BP 総合研究所 他
参加方法：以下の参加案内Webページから申込
https://project.nikkeibp.co.jp/event/naro221217/
参加費：無料
【プログラム】
＜第1部 講演・セミナー＞
◇主催者挨拶
ウェルビーイング時代の健康指標“軽度不調”～健康長寿社会実現のための食品の役割～」
農業・食品産業技術総合研究機構 食品研究部門 エグゼクティブリサーチャー
セルフケアフード協議会 代表理事農業・食品産業技術総合研究機構 食品研究部門
エグゼクティブリサーチャー 山本（前田）万里 先生
◇基調講演
「最新の医学研究が明らかにした現代人の不調と健康リスクを軽減する食品とは」
講師：京都府立医科大学大学院医学研究科生体免疫栄養学講座
教授 内藤 裕二 先生
◇特別講演（1）
「“軽度不調”を改善する食品の機能性評価法とその社会的インパクト」
講師：北海道情報大学 学長 西平 順 先生
＜特別メッセージ＞ セルフケアフードへの期待
・公益財団法人田附興風会 医学研究所北野病院 理事長
京都大学名誉教授/京都大学大学院医学研究科特命教授 稲垣 暢也 先生
・日本栄養士会 代表理事会長、神奈川県立保健福祉大学 学長中村 丁次 先生
＜第2部 パネルトーク＞
テーマ：「100年ライフ時代に期待される食品の役割」
＜パネリスト＞
・一般社団法人ラブテリ代表理事 / 予防医療コンサルタント
/2011～2015 ミス・ユニバース・ジャパン オフィシャルトレーナー 細川 モモ 氏
講演講師の方々
・セルフケアフード協議会 代表理事
農業・食品産業技術総合研究機構 食品研究部門 エグゼクティブリサーチャー
山本（前田）万里 先生
・京都府立医科大学大学院医学研究科生体免疫栄養学講座 教授 内藤 裕二 先生
・北海道情報大学 学長 西平 順 先生
＜食によるヘルスケア産業創出コンソーシアムについて＞
https://sip2b-aron.jp/
超高齢化社会を迎えた日本では、労働力が減少する中、質の悪い睡眠、ストレス、腸内環境の乱れ、食生活の乱れから引き起こされる軽度不調（生産性低下を招く心身不調）が社会問題となっています。このような問題を解決するため、本件研究課題では健常人1000人による日本人に特徴的な「食・腸内マイクロバイオーム・健康情報統合データベース構築に向けた網羅的研究調査（すこやか健康調査）」を行うことで、 軽度体調評価と改善に関わる、メカニズムの解明と高付加価値機能性農産物、食品の開発を進めています。こうした活動の展開により食を通じた国民の健康寿命延伸に寄与するとともに、生産性の向上に貢献いたします。
＜一般社団法人 セルフケアフード協議会について＞
https://www.scfc.or.jp/
本協議会は“食による健康長寿社会の実現を目指す”という理念の下、科学的な成分分析を基礎として、国民個々人が健康になれる社会システムの提供や日本の農林水産食品関連産業の振興という目的を達すべく、公益性を重視し一般社団法人を2022年4月に設立しました。
