特産品ポータルサイト「ふるさと本舗」、12月度の新しい自治体情報を掲載

株式会社ふるさと本舗のプレスリリース

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社ふるさと本舗(東京都渋谷区、代表取締役CEO:八尋 洸太郎)は、運営する特産品ポータルサイト「ふるさと本舗」( https://furusatohonpo.jp/ )において、2022年12月、新たに北海道遠軽町、北海道広尾町、北海道美深町、静岡県南伊豆町、鹿児島県さつま町、長崎県大村市、秋田県北秋田市、秋田県由利本荘市の8自治体情報を追加しました。

■新規自治体概要

・北海道遠軽町
 (えんがるちょう):
・北海道広尾町
 (ひろおちょう):
・北海道美深町
 (びふかちょう):
・静岡県南伊豆町
 (みなみいずちょう):
・鹿児島県さつま町
 (さつまちょう):
・長崎県大村市
 (おおむらし):
・秋田県北秋田市
 (きたあきたし):
・秋田県由利本荘市
 (ゆりほんじょうし):

今後も「ふるさと本舗」は随時新しい自治体を掲載してまいります。

「ふるさと本舗」は、ふるさと納税を通じた自治体への寄付ができる、全国の美味しい特産品に特化したポータルサイトです。ふるさと納税制度をきっかけにした、自治体・事業者・寄付者の継続的な関係構築を支援し、関係人口(※)の創出・地域活性化に取り組んでいます。今後も、さらなる機能改善や賛同して下さる自治体の拡充を行うとともに、ユーザーの要望を取り入れつつ、自治体と共同で、ふるさと本舗オリジナル返礼品なども進めてまいります。

■「ふるさと本舗」( https://furusatohonpo.jp/ )の特長

1)全国の美味しい特産品に特化
2)定期便が充実
3)分かりやすい控除シミュレーション機能
※)関係人口:移住した「定住人口」でもなく、観光に来た「交流人口」でもない、地域と多様に関わる人々を指す言葉です。地方圏は、人口減少・高齢化により、地域づくりの担い手不足という課題に直面していますが、地域によっては若者を中心に、変化を生み出す人材が地域に入り始めており、「関係人口」と呼ばれる地域外の人材が地域づくりの担い手となることが期待されています。
地域への新しい人口「関係人口ポータルサイト」:https://www.soumu.go.jp/kankeijinkou/index.html

【株式会社ふるさと本舗】 https://furusatohonpo.jp/ 

資本金    :5,000万円(資本準備金含む)
設立日    :2018年2月1日
所在地    :東京都渋谷区道玄坂1-21-1 渋谷ソラスタ15F
代表取締役CEO:八尋 洸太郎
事業内容   :ふるさと納税ポータルおよびECサイトの開発、運営

【報道関係者お問い合せ先】 
株式会社CARTA HOLDINGS 広報担当
お問い合わせフォーム:https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

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