サントリーホールディングス株式会社のプレスリリース
サントリーホールディングス株式会社は、Science Based Targets Network（以下、ＳＢＴＮ）が世界で初めて発表した、自然環境に対して企業が取るべき行動についての科学的根拠に基づくガイダンス（以下、企業向けガイダンス）の試験運用を行う企業１７社※として日本企業で唯一選出されました。
※当社のほかにはAB InBev、Bel、Carrefour、Corbion、Alpro (Danone Group)、GSK、H&M Group、Hindustan Zinc Limited、Holcim Group、Kering、L’OCCITANE Group、LVMH、Nestle、Neste Corporation、Tesco、UPMが選出
ＳＢＴＮは、水・土地・海洋・生物多様性・気候を合わせた５つの領域における自然環境保全・環境負荷低減のため、科学的な目標・活動の方法論を開発する、非営利団体・経済団体等からなる国際組織です。
今回同組織は、気候変動対策には生物多様性の減少傾向を食い止め、その回復を目指す「ネイチャー・ポジティブ」の取り組みが不可欠であるとして、企業向けガイダンスを５月２４日（水）に発表しました。
当社はこれまでも、同組織による「水」に関する科学的根拠に基づく目標設定の方法論を検証する企業にGeneral Mills、Procter＆Gambleと共に選ばれており、手法開発や知見の提供、課題・解決策の提言等において、自然環境保全・環境負荷低減を推進するための取り組みを進めてきました。
今回の企業向けガイダンスの試験運用は、水に加えて土地の利用に関する目標設定の方法論を検証するものであり、改めて選出されたことを意義深く受け止めており、取り組みをさらに加速させていきます。
●サントリーホールディングス（株）常務執行役員
サステナビリティ経営推進本部長 藤原 正明 コメント
気候変動、生物多様性、水の危機という深く関連し合う課題に対し、水や農作物など自然の恵みに支えられたグローバルな食品酒類総合企業として正しい行動を起こすためには、包括的な対策が不可欠です。今回発表されたＳＢＴＮによるガイダンスのもと、科学的根拠に基づいた目標の設定とそれに向けた活動を進めていくことで、真の「ネイチャー・ポジティブ」の実現を目指します。
●Science Based Targets Network エグゼクティブ・ディレクター
Erin Billman コメント
科学的根拠に基づく自然保護目標をビジネス戦略に組み込むことは、健全で回復力のある公平な世界の確保に貢献するだけでなく、企業の長期的な回復力を高めるためにも不可欠です。企業は、環境への影響を理解し対処することで、サプライチェーンの混乱を緩和し、規制遵守を先取りし、資本へのアクセスや競争上の優位性を通じて事業価値を高めることができます。私たちは、今この機会に、地球の有限な資源、自然に与える影響についての評価を開始し、科学的根拠に基づく最初の目標設定を企業に求めています。
▼サントリーグループのサステナビリティ
https://www.suntory.co.jp/company/csr/
以上
