AOSデータ社、フードテックカオスマップ2023版公開 ChatGPTで32業界クラスターに

AOSデータ株式会社のプレスリリース

クラウドデータ、システムデータ、リーガルデータ、AIデータなどのデータアセットマネジメント事業を展開するAOSデータ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 春山 洋 以下 AOS データ社)は、フードテック分野の32業界クラスターを網羅した「カオスマップ」を公開しました。本マップは、食品産業におけるテクノロジーの最新動向を把握するための一助となれば幸いです。

 フードテック業界は近年、ABC MIND™️(AI、Blockchain、Cloud、Metaverse、IoT、Network、Data)などの先端技術の進化により大きな変革を遂げています。これらの技術は、食品の質を高め、生産効率を上げ、新たなビジネスモデルを生み出す可能性を秘めています。フードテックは、食品の製造、流通、消費に関する技術を革新し、これからの食品産業を劇的に変える力を持っています。

 これらの技術が食品産業にどのように取り入れられ、どのように活用されているのかを理解するために、AOSデータ社は、ChatGPTを使って、各領域を8つのメインカテゴリと4つのサブカテゴリ、合わせて32業界クラスターに分け、各クラスター毎に代表的な日本の企業をピックアップした「フードテックカオスマップ」を作成しました。

フードテックカオスマップ2023版フードテックカオスマップ2023版

 フードテックカオスマップ2023版は、生産技術、フードデリバリー、食材トレーサビリティ、代替タンパク質、食品加工・保存技術、健康・ウェルネス、食品安全・衛生、消費者エンゲージメントの8つのメインカテゴリで構成されています。それぞれのカテゴリはさらに、より具体的な4つのサブカテゴリに細分化され、一つ一つの業界クラスターには、その分野で活躍する日本の企業がリストアップされています。

 本マップは、食品業界のステークホルダーがテクノロジーの最新トレンドを把握し、その影響を理解するのに役立つ情報源となることでしょう。また、企業や研究者がフードテックのエコシステムを探る際の参考にもなります。

 AOSデータ社は、今後も業界の動向を追い、革新的なフードテック企業の登場を支援いたします。この「フードカオスマップ」の目的は、企業が食品業界の動向を理解し、新たなビジネス機会を探求することで、全体的なX-Techエコシステムの構築を支援することです。

■フードテックが全ての食品業界のDXを推進
 2023年は、AIブームが世界に到来し、毎日のように生成AIの話題で世界中が湧きかえっています。現在は、第四次産業革命が進展しており、フード産業でも劇的な変革が起こっていますが、それらは、フードテックと呼ばれています。フードテックとは、フードとテクノロジーを組み合わせた造語です。AOSデータ社は、このフードテックの発展に不可欠なフードデータプラットフォームを提供し、フード業界のDX推進を支援しております。フードテックは、今後、食品業界のデジタルトランスフォーメーション(DX)の中心的役割を果たしていくでしょう。以下に、フードテックが食品業界のDXをどのように推進するかの主な点を示します。

・データの収集と解析

IoTデバイスやセンサーを使用して、生産から流通、消費に至るまでの過程でのデータを収集し、これを解析することで最適な生産計画や在庫管理、需要予測を行うことができるようになります。
・サプライチェーンのデジタル化

ブロックチェーンやクラウド技術を活用して、サプライチェーンをデジタル化し、透明性を高めるとともに、効率的な運用を可能とします。
・オンラインプラットフォーム

オンライン販売やフードデリバリープラットフォームの普及により、食品業界は新しい販売チャネルやマーケティング手法を取り入れることができます。
・個別化とパーソナライゼーション

AIや機械学習を用いて、消費者の好みや健康状態に合わせた食品やサービスを提供することが可能となります。
・サステナビリティの促進

データ解析や先進的な技術を活用して、持続可能な生産方法や廃棄物の削減を進めることができます。
・自動化とロボティクス

製造プロセスや流通プロセスの自動化を進めることで、コスト削減や生産効率の向上が期待されます。
・消費者とのコミュニケーション

SNSやAR/VR技術を活用して、消費者との直接的なコミュニケーションを強化し、ブランドの魅力や情報提供を最適化します。

 これらの点からも、フードテックは食品業界のデジタルトランスフォーメーションを大きく推進していることがわかります。AOSデータ社は、フードテックなどのX-TechのInside実装を支援しております。

▼ X-TechのInside実装については、こちらをご参照ください。
https://www.aosidx.jp/xtech/

■今回、掲載したフードカオスマップの業界クラスタ一覧
1. 生産技術(バーチャルファーム、農業ロボット、水耕栽培・魚菜共生、農業ロボット、ドローン技術)
2. フードデリバリー(配膳ロボット、クラウドキッチン、マッチングプラットフォーム、スマートパッケージング)
3. 食材トレーサビリティ(デジタルラベル、IoTセンサー、ブロックチェーン技術、QRコード追跡)
4. 代替タンパク質(代替肉、植物ベースのタンパク質、代替魚、昆虫食品)
5. 食品加工・保存技術(3Dフードプリンター、冷凍・乾燥技術、ハイドロコロイド食感変更、低温調理)
6. 健康・ウェルネス(発酵食品、ダイエットアプリ、栄養指導、健康診断キット)
7. 食品安全・衛生(検査ロボット・装置、食品用紫外線消毒センサー搭載、包装、コワーキング・共有スペース(コワーキングスペース、イベントスペース、コミュニティ管理、レイアウトツール)
8. 消費者エンゲージメント(AR/VRメニュー体験、レシピ共有・クッキングプラットフォーム、サステナビリティ、ゲーミフィケーション)

<ロゴ・サービス名称の掲載について>
カオスマップ記載のロゴ・サービス名称の表記につきましては、掲載させていただいた各社様に事前許諾を得てい ないものもございます。
使用上問題がある場合は、お手数ですが「pr_data@aosdata.co.jp」までご連絡ください。

■X-Techの「フードテック×AI/DXフォーラム」を2023年5月18日に開催
AOSデータ社は、食の社会課題解決や、流通合理化支援、食のパーソナライゼーションの推進を目的に、「フードテック×AI/DXデータフォーラム」を、2023年5月18日に大手町の日経カンファレンスルームにて開催しました。

▼ X-Techの「フードテック×AI/DXフォーラム」開催レポートは、こちらをご参照ください。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000256.000040956.html

■X-Techの「ジェロンテック×AI/DXフォーラム」を2023年9月6日開催
フードテック×AI/DXフォーラムに続けて、今回は、超高齢社会先進国、日本における最新のヘルシーエイジング研究動向と、ロボティクスやヘルスケアテック事例を紹介するX-Techのジェロンテック×AI/DXフォーラムを2023年9月6日に日経ホール&カンファレンスルームで開催いたします。

(1)日時:2023年9月6日(木)11:00~17:35
(2)会場:日経ホール&カンファレンスルーム https://www.nikkei-hall.com/access/
東京都千代田区大手町1-3-7 日経ビル6F *当日は、オンラインとハイブリッドで開催予定です。
(3)お申し込み先: https://form.aosdata.co.jp/corporate/event2310-input/
(4)アジェンダ  *本アジェンダは予告なく変更される場合がございます。予めご了承ください。

【AOSデータ株式会社について】
名 称:AOSデータ株式会社 代表者:春山 洋
設 立:2015年4月 所在地:東京都港区虎ノ門5-1-5 メトロシティ神谷町ビル4F
資本金:1億円(資本準備金15億2500万円)
URL: https://www.aosdata.co.jp/
AOSデータ社は、データ管理技術で知的財産を守る活動を続けており、企業7,000社以上、国内会員90万人を超えるお客様のデータをクラウドにお預かりするクラウドデータ事業、20年に渡り100万人以上のお客様の無くしてしまったデータを復旧してきたデータ復旧事業、1,300万人以上のお客様のデータ移行を支援してきたシステムデータ事業で数多くの実績を上げてきました。データ移行、データバックアップ、データ復旧、データ消去など、データのライフサイクルに合わせたデータアセットマネジメント事業を展開し、BCNアワードのシステムメンテナンスソフト部門では、14年連続販売本数1位を獲得しています。また、捜査機関、弁護士事務所、大手企業に対して、証拠データのフォレンジック調査や証拠開示のEデイスカバリサービスで数多くの事件の解決をサポートした技術が評価され、経済産業大臣賞を受けたグループ企業のリーガルテック社のリーガルデータ事業を統合し、今後一層、データコンプライアンス、AI・DXデータを含めた「データアセットマネジメント」ソリューションを通して、お客様のデータ資産を総合的に守り、活用できるようにご支援致します。また、 若手隊員の登用・育成を促進し、防衛省の優秀な人材確保・育成に寄与することを目的として作られた若年定年制度を支援し、先端技術のエンジンニアキャリアが活かされる産官連携で日本社会に貢献します。

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