代替たんぱく質に関する全国意識調査を実施

　日本ハム株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役社長：井川 伸久）は、11月29日（水）「いい
肉の日」に合わせて、4種類の代替たんぱく質（プラントベースフード*1、微生物（麹など）*2、藻類*3、
細胞性食品（培養肉）*4）の全国意識調査を実施しました。
（調査手法：当社ライフスタイル研究室によるインターネット調査、有効回答数：全国20歳以上の男女、6,424名）
 
【調査結果】
　4種類の代替たんぱく質における現状の認知度を調査しました。「➀知っている」「②聞いたことがある」と答えたのは、プラントベースフードでは➀16.4%、②21.9%、微生物（麹など）では➀24.8%、②30.0%、藻類では➀24.3%、②32.1%、細胞性食品（培養肉）では➀9.7%、②28.9％となりました。
また、細胞性食品（培養肉）以外の代替たんぱく質の直近1年間での喫食経験は、食べていない人が
約50％という結果でした。
 
　4種類の代替たんぱく質を「知っている」と回答した人のうち、「食べたい」或いは「やや食べてみ
たい」と答えたのは、プラントベースフードでは57.1%、微生物（麹など）では64.3％、藻類では69.4％、
細胞性食品（培養肉）では45.3%でした。
　さらに、「知っている」と回答した人を対象に、期待する点を順に3つ聞きました。上位1～3位までの回答割合を合算した結果、プラントベースフードでは「美味しい」「たんぱく質量が豊富」「価格が安い」、微生物（麹など）では「栄養価が高い」「美味しい」「安全性が高い」、藻類では「栄養価が高い」「美味しい」「カロリーが低い」、細胞性食品（培養肉）では「安全性が高い」「美味しい」「価格が安い」が高い結果になりました。また、心配な点については、共通して「美味しくない」「価格が高い」「食感が悪い」となりました。
 
*1　プラントベースフード：主に大豆、小麦など植物由来原料を使い、肉や魚の食感や味を再現したもの　　
　　です。「大豆ミート」、「プラントベースミート」、「疑似肉」などがあります。
 
*2　微生物（麹など）：たんぱく質や食物繊維などを豊富に含むものがあり、温度などが調整された環境
　　で生産されるため、安定的な生産が可能と言われています。麹など、さまざまな微生物を食材として利
　　用する取り組みが進められています。
 
*3　藻類：CO₂を吸収して生育するため、カーボンニュートラルに向けた取り組みにつながります。たんぱ
　　く質や食物繊維などを豊富に含むものがあり、食品としての活用が検討されています。
 
*4　細胞性食品（培養肉）：ウシなどの動物から取り出した少量の細胞を人工的に培養して、従来の肉と
　　同様のものを生産しようとするものです。
 
 
認知(知っている、聞いたことがある)は、プラントベースフードと細胞性食品(培養肉)は4割弱、
微生物(麹など)と藻類は5～6割
 
Q下記それぞれについて、あなたにもっとも当てはまるものを選択してください。（n=6,424）

 
 
 
代替たんぱく質に期待する点を順に3つ聞いたところ、共通したのは「美味しい」
Q期待する点について、期待する順に3つまで選択してください（それぞれの1位を抜粋）
 

 
※プラントベースフードに期待する点の1位は、「美味しい」「たんぱく質量が豊富」「安全性が高い」「地球環境へ配慮されている」の回答割合が高い。
 
 
 

 
※微生物（麹など）に期待する点の1位は、「美味しい」「栄養価が高い」「安全性が高い」の回答割合が高い。
 
 
 

 
※藻類に期待する点の1位は、「栄養価が高い」「美味しい」「カロリーが低い」の回答割合が高い。
 
 
 

 
※細胞性食品（培養肉）に期待する点の1位は、「安全性が高い」「美味しい」「見た目が本物の肉に近い」の回答割合が高い。
 
 
 

 
 
＜調査概要＞
調査名：代替肉に関する調査
調査方法：webアンケート
調査対象者：全国20歳以上の男女
調査地域：47都道府県
調査期間：2023年9月22日-9月29日
調査機関：日本ハム株式会社 ライフスタイル研究室
 
 
ニッポンハムグループについて
1942年の創業以来、生命の恵みからいただいた、動物性たんぱく質を中心に事業を展開しています。
私たちは、カラダの5分の1を占め、人が生きるために欠かせない「たんぱく質」を供給する企業であ
り、2030年のありたい姿として、Vision2030「たんぱく質を、もっと自由に。」を掲げています。
これからもたんぱく質の安定供給・選択肢の拡大のために、たんぱく質の新たな可能性に取り組みます。
 
 
ライフスタイル研究室について
ニッポンハムグループでは、顧客満足の向上と企業としての成長を実現するべく、生活者の実態やニーズを知るため、2018年に「ライフスタイル研究室」を立ち上げました。日々「生活者の食に関わるライフスタイル」についての独自調査や、食にまつわる情報発信を行っています。