コカ・コーラ ボトラーズジャパンホールディングス株式会社のプレスリリース
コカ･コーラ ボトラーズジャパン株式会社（本社:東京都港区、代表取締役社長 最高経営責任者:カリン･ドラガン、以下 コカ･コーラ ボトラーズジャパン）と東武トップツアーズ株式会社（本社:東京都墨田区、代表取締役社長:百木田康二、以下 東武トップツアーズ）は、2025年日本国際博覧会（以下 大阪･関西万博）を通じた中学生以上向け探究学習型修学旅行プログラム（以下、本プログラム）を開発し、本プログラムの提供で協業することになりましたのでお知らせします。
探究学習型修学旅行プログラムイメージ
大阪･関西万博のシグネチャーパビリオンのスポンサーである両社は、子どもたちに社会課題の解決に取り組む力を育む機会を提供することで、大阪･関西万博のテーマである「いのち輝く未来社会のデザイン」の実現に寄与できると考え、本プログラムを開発しました。本プログラムでは中学生以上を対象に、両社の協賛パビリオンと親和性の高い「循環型社会」、「生物多様性」、「DE&I（ダイバーシティ、エクイティー＆インクルージョン）」を学習テーマとした、修学旅行前の事前学習と大阪・関西万博会場内での実地研修、また修学旅行後の事後学習を提供します。コカ･コーラ ボトラーズジャパンは事前学習や河森正治プロデュースパビリオンへの訪問機会、事後学習素材の提供を担当、東武トップツアーズは本プログラムの販売および中島さち子プロデュースパビリオンや会場内施設への訪問機会の提供などを担当します。
コカ･コーラ ボトラーズジャパンは、河森正治プロデュースパビリオン「いのちめぐる冒険」が、私たちにとってかけがえのない水や生物多様性を守り育てることの重要性を訴求している点に賛同し、ゴールドパートナーとして協賛しています。事前学習と河森正治プロデュースパビリオン「いのちめぐる冒険」への訪問機会を提供することで、生徒たちが社会課題への洞察を深め、大阪･関西万博が掲げる「いのち輝く未来社会」の実現に向けた行動変容の契機となることを期待しています。
東武トップツアーズはSTEAM教育の第一人者である中島さち子氏の取り組みに賛同し、遊びや学び、スポーツや芸術を通して生きる喜びや楽しさを感じ、ともにいのちを高めていく共創の場を創出できるよう、大阪･関西万博で同氏がプロデューサーを務める「いのちの遊び場 クラゲ館」へブロンズパートナーとして協賛しています。「いのちの遊び場 クラゲ館」での学習とも連携させて、多様な未来の創造について考察を深める契機となることを期待しています。
本プログラムの一例
・学習テーマ：「循環型社会」
事前学習として、コカ･コーラ ボトラーズジャパンが推進する「ボトルtoボトル」（※）に関する取り組みをはじめ、循環型社会に関する授業を実施。その後実地研修として、大阪･関西万博会場内で行われているSDGsに対する取り組みを学習します。資源循環がどのように行われているかなどを見聞きし、今後自分がどのようなSDGs達成に貢献できるかを考察します。
（※）使用済みPETボトルを回収･リサイクル処理したうえでPETボトルとして再生し、飲料の容器として用いること。
・学習テーマ：「生物多様性」
事前学習として、コカ･コーラ ボトラーズジャパンが行う森林保全の取り組みなど生物多様性保全活動に関する授業を実施した後、実地研修として、河森正治プロデュースパビリオン「いのちめぐる冒険」にて、いのちの循環や生物多様性について体感。今後自分が生物多様性保全のために何ができるかを考察します。
・学習テーマ：「DE&I（ダイバーシティ、エクイティー＆インクルージョン）」
事前学習として、コカ･コーラ ボトラーズジャパンのパラ･デフアスリートやアスリートによる講義やDE&I（ダイバーシティ、エクイティー&インクルージョン）に関する授業を実施した後、実地研修として大阪･関西万博「いのちの遊び場 クラゲ館」や会場内施設を訪問。多様な存在価値について学習し、すべての人が活躍できる未来についてのレポート作成などを行います。
＜２社の役割＞
コカ･コーラ ボトラーズジャパン：事前学習の提供、河森正治プロデュースパビリオン「いのちめぐる冒険」への訪問機会の提供
東武トップツアーズ：本プログラムの販売、修学旅行への同行、中島さち子プロデュースパビリオン「いのちの遊び場 クラゲ館」や会場内施設への訪問機会の提供
両社のノウハウとリソースを結集することで、本プログラムの提供を通して子どもたちが自ら考え、問題解決に取り組む力を育む機会を創出することを目指してまいります。お問合わせは、以下の連絡先までお願いいたします。
◇お問合わせ先
東武トップツアーズ株式会社 教育事業推進部
E-mail t32020@tobutoptours.co.jp
TEL 050-9000-5970
※ニュースリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。最新の情報と異なる場合がございますので、あらかじめご了承ください。
