【継続施策でヘビーユーザー率が60％へ上昇】「レシチャレ」の「AIレシート」機能により、「ポッカレモン100」の使用習慣化・定着の可視化を実現

好実績を受け、2026年3月より春夏を通じた大型キャンペーン開催が決定！

クラシル株式会社のプレスリリース

クラシル株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：堀江裕介）が運営する節約アプリ「レシチャレ」は、ポッカサッポロフード＆ビバレッジ株式会社と「ポッカレモン100（120ml・300ml・450ml）」を対象としたレシート投稿キャンペーンを実施いたしました。

当社は2025年に「ポッカレモン100」を対象としたレシート投稿キャンペーンを計5回、さらに対象商品を調理した料理画像を投稿いただく「たべチャレ」を計3回実施してまいりました。

こうした継続的なアプローチの結果、業界初となる“全流通横断型”の購買データを分析できる「AIレシート」機能を用いた検証において、回収した全レシートデータにおける対象商品の出現率が、施策前と比較して「レシチャレ」で44%増、調理体験を伴う「たべチャレ」では167%増という顕著な伸びを記録しました。また、参加者アンケート結果から、対象商品を週2〜3回以上使用する「ヘビーユーザー率」が37%から60%へと向上したことを確認しました。

あわせて「週2〜3回以上使用する」と回答した層が回を重ねるごとに増加する傾向が見られました。本施策が家庭内における使用の習慣化・定着化を促す成果を得られていることを実証いたしました。

この度の好実績を受け、2026年3月より同商品を対象とした新たなキャンペーンの実施が決定しております。

※「AIレシート」

ユーザーが日常的にアップロードする全てのレシートを対象に、OCRとAIで購買データを精緻に分析し、流通や業態を横断した購買行動を可視化する機能です。

メーカーや小売企業の販売促進・マーケティング領域において、これまで取得が難しかった“全流通横断型の購買データ”の取得と分析を可能にし、LTV分析・競合商品の購買状況の可視化・One to Oneでのターゲティング販促を実現します。

■ キャンペーン概要

本施策では、「ポッカレモン100（120ml・300ml・450ml）」を対象に、生活者の購買・調理・投稿・アンケートという一連の行動を通じて喫食体験を可視化しました。挑戦いただきやすい使用レシピの提案を通じ新たな喫食シーンを創出することで、「汎用的な調味料」として、家庭における日常的な使用の定着と消費喚起を図りました。

具体的には、「レシチャレ（対象商品を購入し、そのレシートをアップロードすることでポイントが還元される）」「たべチャレ（対象レシピを調理し、写真をアップロードすることでポイントが還元される）」機能を活用し、対象商品を購入したレシート投稿でポイント還元を行うとともに、調理写真の投稿およびアンケート回答によって追加ポイントを還元しました。

2025年春夏は、サラダ・サワードリンク・焼肉つけダレレシピで各種キャンペーンを実施。また、秋冬体験レシピには対象商品を使用したホットドリンクを設定。秋冬の気温低下に合わせ、温めたトマトジュースに「ポッカレモン100」を加えるといった季節感のある飲み方を提案することで、飲料用途における新たなレパートリーの定着と、寒い時期ならではの需要喚起を促進しました。

■ 本施策の成果ハイライト

「なんでもレシート」における商品出現率が大幅に向上
ユーザーが日常的にアップロードする全レシートをAIで解析する「なんでもレシート」を用い、施策掲載前後1ヶ月間の購買行動を比較検証いたしました。

その結果、購買キャンペーンである「レシチャレ」のみを実施したユーザーの商品出現率が施策前比で44%増加したのに対し、調理体験を伴う「たべチャレ」に参加したユーザーの商品出現率は167%増加という大幅な伸びを記録いたしました。

この結果から、単なる購入喚起（レシチャレ）に留まらず、レシピを通じた「調理実践」を促すこと（たべチャレ）が、商品の価値を深く実感させ、継続的なリピート購入を強力に後押しすることが実証されました。
「たべチャレ」による調理体験の積み重ねにより、ヘビーユーザー層が60%まで上昇
継続的な「レシチャレ」「たべチャレ」施策を通じたユーザーへのアンケート調査の結果、商品の使用頻度が向上していることが明らかになりました。

施策開始当初（4月）は37.44％だったヘビーユーザー（週2〜3回以上使用する層）の割合が、回を追うごとに着実に増加。7月時点では60.43％にまで達し、約1.6倍の大幅な伸長を記録しました。

特に、「対象商品をほとんど毎日使用する」と回答した最上位のヘビーユーザー層は、4月の15.62％から7月には30.65％へと倍増しています。これは、単なる一時的な購入に留まらず、レシピを通じた調理実践が「日常的な使用習慣」として深く定着したことを示しており、顧客一人あたりの生涯価値（LTV）を最大化させる極めて理想的な成果を収めました。