チューリング、オフィス移転を機に「キッチンレス社食」を導入。利用率9割、社内交流も向上へ

ボンディッシュ株式会社のプレスリリース

　“おいしい一皿で絆をつなぐ”社員食堂・ケータリングの企画運営を行うボンディッシュ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：上形秀一郎以下、ボンディッシュ）は、完全自動運転の開発を行うチューリング株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役：山本一成以下、チューリング）のオフィス内で、当社の「キッチンレス社食」を2026年1月より導入いただきました。オフィス移転にあわせた導入となり、現在は週4日で提供しています。

「ランチ難民問題」が顕在化、オフィス移転における新たな経営課題に

　帝国データバンクの調査（※1）によると、首都圏では本社移転が加速し、2025年上半期は過去10年で最多となる約200社が移転するなど、“攻めの移転”が進んでいます。一方で、移転先における「ランチ難民」問題が顕在化しています。都心部では飲食店不足や混雑により、社員が昼食の確保に時間を要するケースが増加しています。

　特に高層オフィスビルではエレベーター待ちなどの移動時間も発生し、休憩時間の質の低下や生産性への影響も懸念されています。こうした背景から、「食環境の整備」は福利厚生にとどまらず、企業にとって重要な経営課題として位置づけられ始めています。

※1：帝国データバンク：首都圏「本社移転」動向調査（2025年上半期）

チューリング株式会社のオフィス内に社食サービスを導入　

　完全自動運転の開発を行うチューリングにて、ボンディッシュの「キッチンレス社食」が2026年1月のオフィス移転にあわせて導入されました。現在は週4日提供されており、導入当初の週3日から拡大するなど、社員に定着した福利厚生施策として運用されています。

オフィス移転に伴う「食事環境」の課題を背景に導入を決定

　チューリングでは、オフィス移転に際し、従業員から最も多く挙がった懸念が「食事環境」でした。移転先周辺は工場地帯で飲食店が少なく、外食やコンビニ利用において「選択肢の少なさ」「飽き」「満足度の低さ」といった課題が想定されていました。

　こうした中、社内での「社食を導入したい」という意向をきっかけに検討が進みましたが、一般的な弁当では体験価値の向上が難しく、また厨房付きの社員食堂はスペース確保や設備工事のコスト面で現実的ではありませんでした。

　開発業務を行うチューリングにとって、限られたオフィススペースを柔軟に活用できることも重要な条件であり、低コスト・省スペース・柔軟性を兼ね備えた「キッチンレス社食」が最適な選択肢として導入に至りました。

社員利用率9割、社食が業務効率とコミュニケーション活性に寄与

　導入後、社員の9割以上が社食を利用しており、「美味しい・早い・安い・迷わない」といった声が多く、日常的に利用されるインフラとして定着しています。

　また、食事スペースは単なる飲食の場にとどまらず、社員同士の自然な交流を生むコミュニケーションの場としても機能しています。提供時間が決まっていることで社員が同じ時間帯に集まり、一人で食事をする機会が減少。普段関わらない部署の社員同士でも会話が生まれるなど、部署を超えた交流の場として活用されています。

　さらに、オフィス外への移動が不要になったことで、昼食にかかる時間の短縮やコストの低減にも寄与しています。健康面においても「社食を利用するようになって以前より気になっていた体重が減少した」といった声が上がるなど、食生活の改善にもつながっています。