創業119年の老舗菓子店、内閣府青年国際交流事業「東南アジア青年の船」参加青年約170名へ名古屋の伝統菓子を協賛品として提供

創業119年の菓子店「元祖 鯱もなか本店」（名古屋市中区、代表取締役：古田花恵）は、内閣府青年国際交流事業 第49回「東南アジア青年の船」事業に際し、参加青年約170名へ「手作り鯱もなか」と「鯱サブレー」を協賛品として提供いたしました。

本事業は、昭和49年に日本と東南アジア諸国との相互理解および友好関係の促進を目的として開始された、内閣府主催の青年国際交流事業です。今年度は、日本を含む11か国から約170名の青年が参加し、30日間以上にわたり、船内研修や訪問国活動を通じて交流を深めました。

当社が提供した商品は、日本参加青年団が自主企画した「JAPAN NIGHT」および船内の自由時間において、参加青年の皆様に振る舞われました。日本の伝統菓子を「食べる」だけでなく、手作りの体験として楽しんでいただくことで、日本文化の魅力を直接伝える機会となりました。

参加青年からは、「もなかを自分で手作りする体験がとても楽しく、日本ならではの体験だと感じた」「見た目がユニークで可愛らしく、食べる前からワクワクした」「鯱サブレーは香ばしくて優しい味わいが印象的だった」といった声が寄せられました。

当社は、コロナ禍をきっかけに廃業の危機に立たされましたが、2020年11月に開設したX（旧Twitter）を起点とするSNS発信やオンライン販売の強化により、事業を継続・回復してまいりました。今回、日本および東南アジア各国の未来を担う青年たちに名古屋の伝統菓子を届けられたことは、当社にとって大きな節目となりました。

1. 協賛の概要

※本件は、第49回「東南アジア青年の船」事業に際して参加青年へ協賛品を提供したものです。内閣府との直接の協賛契約や、内閣府による当社商品の推奨を示すものではありません。

2. 社会的背景──なぜ今、この協賛なのか

日本の伝統産業や老舗企業は、原材料価格の上昇、人手不足、後継者問題、設備更新負担など、複数の課題に直面しています。

帝国データバンクの調査によると、創業・設立100年以上の老舗企業の倒産は2024年に145件となり、過去最多を記録しました。また、2025年1〜7月の菓子製造小売業の倒産は39件で、過去最多ペースで推移しています。その内訳では、まんじゅうやもなかなどを扱う和菓子店が13件を占めています。

当社もかつて廃業の危機に直面しました。しかし、SNSでの発信、オンライン販売、地域や企業との連携を通じて、事業を継続する道を切り拓いてきました。

今回、当社の和菓子が「東南アジア青年の船」に参加する青年たちのもとへ届いたことは、名古屋の伝統菓子が国境を越え、次世代の交流の場に加わる機会となりました。

 3. 「東南アジア青年の船」事業とは

「東南アジア青年の船」事業は、昭和49年に日本と東南アジア諸国との相互理解および友好関係の促進を目的として開始された、内閣府主催の青年国際交流事業です。

第49回となる今年度は、日本を含む11か国から約170名の青年が参加し、30日間以上にわたり、船内研修や訪問国活動を通じて交流を深めました。船内では、各国文化の紹介や社会課題に関するディスカッションなどが行われ、訪問国では施設視察やホームステイを通じて相互理解を深める機会となりました。

当社の「手作り鯱もなか」と「鯱サブレー」は、日本参加青年団が自主企画した「JAPAN NIGHT」および船内の自由時間において参加青年に振る舞われ、日本文化を体験的に紹介する一助となりました。

4. 廃業危機からの歩み

当社は2020年秋にX（旧Twitter）アカウントを開設し、情報発信を開始。5年あまりでフォロワー数を約6.1万人まで拡大し、廃業危機からのV字回復を実現しました。

5. 元祖鯱もなか本店について

1907年（明治40年）創業。名古屋城の象徴である鯱（しゃちほこ）をモチーフとした最中菓子を119年にわたり製造・販売。伝統的な製法と上質な素材を守り続け、名古屋の観光土産としても広く認知されています。

近年は「伝統と革新の融合」をテーマに、SNSを活用した積極的な情報発信やコラボレーション企画など、革新的な取り組みを展開しています。

6. 代表取締役コメント

7. 今後の展望

当社は今回の協賛品提供を契機に、名古屋の伝統菓子の魅力を国内外へ発信していきます。

今後は、SNSやオンライン販売を通じた情報発信をさらに強化し、地域の伝統産業や中小企業との連携にも取り組みます。また、今回のご縁を大切にしながら、名古屋の食文化をより多くの方に届けるため、商品づくりと発信の両面から取り組みを進めます。

8. 会社概要

9. 取材・お問い合わせ