凸版印刷株式会社のプレスリリース
凸版印刷株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：麿 秀晴、以下 凸版印刷）は、食品を完全に密封・真空パックできる「スキンパック」の台紙を紙素材に置き換え、昨今の「脱プラスチック」の要請に対応した、新しいパッケージシステム「グリーンフラット」の販売を開始します。
凸版印刷は、「グリーンフラット」システムとして、①グリーンフラット専用紙トレイ、②スキンパック充填システム、③スキンパックフィルム、④システム導入コンサルティングサービスを提供し、2020年2月よりサンプル提供を実施、2020年12月より本格販売を目指します。
なお、「グリーンフラット」は2/12から2/14まで幕張メッセで開催される「スーパーマーケット・トレードショー」の「Future Store ＮＯＷ（継続的近未来スーパーマーケット研究）ブース」にて展示予定です。
（左）「グリーンフラット」を使ってパッケージングした生鮮品 （右）スキンパックの構造
■ 背景
SDGｓ（持続可能な開発目標）など、世界規模で環境配慮や省資源化推進の機運が高まり、また世界的な社会課題となっている「廃棄プラスチックによる海洋汚染問題」や「フードロス問題」などにより、環境負荷を低減し食品の鮮度を維持するパッケージに注目が集まっています。凸版印刷はこれらの課題に対し、環境負荷を低減し食品の鮮度を維持するパッケージ素材として、「GLバリア」を使用した製品を数多く開発しています。今回、生鮮食品に対して鮮度保持能力が高い「スキンパック」の台紙部分にGLフィルムを使用した紙素材に置き換えることで、鮮度保持と環境負荷低減を両立しました。また、美粧性優れた印刷を施せるので、店頭プロモーションなどにも効果的です。
凸版印刷は、今後も世界の変化・消費者の行動変化に対応した新しいパッケージングを提案により、よりよい地球環境づくり、より豊かな生活づくりに貢献します。
■ 「グリーンフラット」の特長
（１） 紙素材を使った「グリーンフラット」専用紙トレイを開発、プラスチック使用量を大幅削減
凸版印刷がこれまで培ってきた「紙製パッケージ」の技術を最大限に活用し、「スキンパック」において主流であった発泡スチロールトレイの機能を損なうことなく、専用トレイを「紙素材」で実現。これにより、プラスチックの使用量を削減することが可能となりました。また紙素材については、森林認証紙を使用することも可能です。専用紙トレイはフラット形状を採用。また、調理時は、専用紙トレイをそのまま「まな板」として使用頂くことが可能で、調理作業の簡便化を実現しました。
（２）透明バリアフィルム「GL FILM」との組み合わせにより、賞味期限を延長
「グリーンフラット」専用紙トレイは、内容物との接触面に、凸版印刷が独自開発した透明バリアフィルム「GL FILM」をラミネートしました。専用紙トレイにバリア機能を付与することで、内容物を圧着させるバリアフィルムとの組み合わせにより、外気の酸素・水分から内容物を保護することが可能。これにより、従来の発砲スチロールトレイと比較し、内容物の鮮度保持を保てます。
「グリーンフラット」では、GL FILMを使用した「バリアタイプ」と、バリア機能を省いた「ノンバリアタイプ」の２つのタイプをご用意。バリア機能が必要ではない化粧品・トイレタリー関係などでも、製品特性に応じて「グリーンフラット」を使用できます。
（３）「グリーンフラット」の高いデザイン性を活かし、新しい製品パッケージング・プロモーションが可能
「グリーンフラット」は、食品などの内容物を完全に固定し、全面的にフィルムでシールしているため、ドリップ（食品から染み出る液汁）の流出を抑えることが可能。これにより、製品を横に陳列するだけでなく、これまで特に精肉・鮮魚などの生鮮品では難しかった、壁に立てたり、吊るしたりする「新しい店頭陳列」が可能です。
「グリーンフラット」で使用する専用紙トレイは、トレイ両面に高品質で印刷することが可能。この特徴を活かし、製品の魅力をよりビジュアルに訴求するなど、店頭でのプロモーション強化が可能です。また、専用紙トレイにQRコードを印刷し、QRコード読み取りによる情報提供、Webプロモーションの展開など、店頭・Web連動型プロモーションを展開することが可能です。
凸版印刷は、これまで「パッケージ～プロモーション～売場づくり」をトータルでご提案するコンサルティングサービスを展開しています。この「グリーンフラット」の高いデザイン性・新しい陳列の可能性を最大限に活かし、製品の魅力を最大限に高めるパッケージデザイン、お客様への訴求力を向上させるプロモーション、売場のスペース効率最大化と訴求力のある売場づくりの「トータルコンサルティングサービス」を展開します。
■ 今後の展開
凸版印刷は、「グリーンフラット」を食品加工メーカーや生鮮食料品スーパーなどに拡販し、2023年に関連受注をふくめて10億円の売上を目指します。
＊ 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
＊ 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。
以 上
