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イケア・ジャパンが地域の子ども食堂へ食品を寄贈

イケア・ジャパン株式会社のプレスリリース

「より快適な毎日を、より多くの方々に」をビジョンとするスウェーデン発祥のホームファニッシングカンパニー イケアの日本法人イケア・ジャパン株式会社(本社:千葉県船橋市、代表取締役社長 兼 Chief Sustainability Officer ヘレン・フォン・ライス)は、新型コロナウイルス感染症の影響を受けている地域への食品の寄贈を実施しました。

コロナ禍の経済状況を受けて、深刻な食糧不足に困っているコミュニティへのサポートとして、イケア・ジャパンは、セカンドハーベスト・ジャパンさま、NPO フードバンク愛知さま、とうかつ草の根フードバンクさま、NPOフードバンク イコロさっぽろさまに、IKEA Foodより食品を寄贈いたしました。それぞれの団体から、地域の子ども食堂に提供されます。

イケアは、この状況下で日本のより多くの皆さま、特に子どもたちを支えるため、今後も、同様の寄付を続けてまいります。

下記が寄贈の概要です。(合計597 箱の食品、総額466万円相当)
セカンドハーベスト・ジャパン
寄贈品:ブルーベリームース、シュークリーム、ブラウニー、ポテトグラタン
合計 113 箱

NPO フードバンク愛知
寄贈品:海老フライ、チキンライス、フルーツソース、スウィーディッシュ グミ、ポークソーセージ、オーガニックトマトスープ
合計 243箱

とうかつ草の根フードバンク
寄贈品:海老フライ、スウィーディッシュ グミ、ポークソーセージ、オーガニックトマトスープ
合計 215箱

NPOフードバンク イコロさっぽろ
寄贈品:海老フライ、チキンライス、スウィーディッシュ グミ、ポークソーセージ、オーガニックトマトスープ 
合計 26箱

これらは今年3月に発表されたIngkaグループによる最初の緊急支援として、30か国のコミュニティへ約33億円(2,600万ユーロ)相当の現物寄贈において、日本で実施したものです。
世界規模でもリスクの高いグループとその救済にあたる方々を優先し、病院、医療センター、避難所で使用できるベッド、寝具、食品やおもちゃなどの必需品の寄贈に注力します。

これまでもイケア・ジャパンは、日本各地で現地のコミュニティ支援に取り組んできました。例えば、医療機関や軽症者や無症状の患者を受け入れる宿泊療養施設へ、ベッド、寝具、タオル、ポンチョ、マスク等を提供、シングルペアレント世帯へソフトトイや食品を寄贈(総額 2,556万円相当)しました。

イケア・ジャパンは今後も、地域との対話を通し、必要に応じて寄贈を実施していきます。

Ingkaグループについて
Ingkaグループ(Ingka Holding B.V. およびIngka Holding B.V.が管理する事業)は、Inter IKEA Systems B.V.とフランチャイズ契約を結んでいる、イケアの小売ビジネスを所有および運営する12の異なる企業グループのひとつです。Ingkaグループは、IKEA Retail、Ingka Investments、そしてIngka Centresの3つの事業からなります。Ingkaグループはイケアフランチャイズ事業の戦略的パートナーで、30か国で380のイケアストアを運営しています。2019年度はこれまで合計で約8億3,900万人の集客を記録し、約26億人がwww.IKEA.comに訪れています。Ingkaグループはイケアのビジョン(「より快適な毎日を、より多くの方々に」)のもとに運営し、優れたデザイン、機能性、品質、サステナビリティを兼ね備えた商品を、より多くの方にお求めやすい価格でお届けします。

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