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【調査報告】コロナ禍でも約9割が「食品スーパー重視」。ネットではなく食品スーパーを選ぶ理由を徹底調査

株式会社成城石井のプレスリリース

成城石井は、2020年8月にコロナ禍における食品スーパー利用に関する消費者意識調査を実施しました。
外出自粛やリモートワークの推進などを契機に益々オンラインサービスの拡充が進み、ネット通販やネットスーパーの利用が増加している中でも、直近1か月以内の食品購入は、半数が「食品スーパーのみ」を利用しており、食品購入においてネット通販を重視している割合は1割にも満たないことが分かりました。
感染症に対する不安の声が大きい中でも、7割以上が「直接手に取って選びたい」と圧倒的に高い結果となり、コロナ禍の食品スーパーへの期待は感染症対策だけでなく、食品の品質へのこだわりや、豊富な品揃えに加え、日々の買い物の中で楽しみや発見をご提供する重要な役割を担っていることが、この度の調査で明らかになりました。

株式会社成城石井(本社事務所:神奈川県横浜市、代表取締役社長:原昭彦)は、2020年8月にコロナ禍における食品スーパーの利用意識調査を実施しました。

【調査概要】
2020年2月から感染が拡大している新型コロナウイルスの影響により、不要不急の外出自粛が今もなお推奨されています。「Withコロナ」の“新しい生活様式”の中、リモートワークを導入する企業が急増。一方で日常生活においてはオンラインでの宅配サービスやネットショッピングが売り上げを伸ばすなど、日本国内の経済は大きく様変わりしました。そして食品スーパーもまた、大きな転換期を迎えました。自宅で長時間過ごす人が増えたことで、巣ごもり消費や内食需要が更に高まり、食品・生活必需品を扱う食品スーパーは売上が増加傾向にあります。
成城石井では、緊急事態宣言下において一部店舗で休業や時短営業を行ないましたが、実態としては業績が好調であり、2020年8月の既存店の売上高も前年比108%と大きく伸長しました。さらに来店客数は減少傾向にある一方で、客単価は、昨対比120.1%と大幅に向上しております。日用品や食品に関するオンラインサービスが増加傾向にあり、コロナ禍を受けて生活の中心がオンラインに移行していると言われる中、消費者が食品スーパーにあえて来店する理由や、コロナ禍の食品スーパーに期待することはどのようなものか、食品スーパー、ネットショッピングに関する意識調査を実施しましたので、以下の通り概要をご報告いたします。

【調査サマリー】
■ネットショッピング利用増加でも「約9割が食品スーパー重視」。そのうち半数が「食品スーパーのみ」を利用。ネット重視はわずか9.8%。
食品の購入は89%がネットよりも食品スーパーを重視。ネット通販やネットスーパーにおける食品の購入頻度を調査した結果、78%が月に1回以上利用。一方、直近1か月間では、半数が「食品スーパーのみ」であることが判明。
■コロナ禍でも「直接手に取りたい」が圧倒的。ネットとリアルの境界線は『鮮度』『食材比較』『新たな発見』
ネット通販やネットスーパーではなく、食品スーパーを選ぶ理由では、
「生鮮食品は直接見て手に取ってから購入したい(75.2%)」が圧倒的に高い結果に。
■コロナ禍で6割以上が家族との食事が増加。コロナ終息後も約半数は内食を支持。
64.2%が家庭での食事が増えたと回答。コロナ終息後も内食が増えると回答したのは45.8%という結果に。
■Withコロナの食品スーパーへの期待は、「安心・安全」・「高品質」・「品揃え」を重視。
食品スーパーへの期待は「感染症対策(42%)」が最も多く、「安心・安全」、「品質へのこだわり」にも期待増。
■5割以上がコロナ禍で打撃を受けた企業・産地への支援。
54.8%がコロナにより打撃を受けた企業・産地を支援。購入経路として最も多かったのが「食品スーパー」。

<調査結果>
■ネットショッピング利用増加でも、半数が「食品スーパーのみ」を利用。ネット重視はわずか9.8%。
ネット通販やネットスーパーにおける食品の購入頻度を調査した結果、78%が月に1回以上利用していることが分かりました。また20代~50代の各世代が、日常的にネットショッピングを取り入れていることが分かります。
一方、直近1か月間の購入頻度を調査した結果、「食品スーパーのみ(48.5%)」、「食品スーパーの比重が多いが併用している(40.5%)」と、89%が食品スーパー重視であることが分かりました。「ネットスーパーのみ」で食品を購入したとの回答はわずか4.1%にとどまり、「ネットの比重が大きいが食品スーパーと併用(5.7%)」と合わせても、ネットを重視しているのはわずか9.8%となりました。

 

コロナ禍において、生活の中心はネットとリアルどちらが主流であるかの質問でも、「ネット」であると回答したのは26%で、42%は「リアル」が中心と回答しました。コロナ禍で新しく取り入れた、または利用頻度が増えたオンラインサービスは、ネット通販が44%と半数近くが利用増となりましたが、ネットスーパーの利用については、12%程度と未だ浸透しているとは言えない状況にあるようです。
リモートワークの推進などを契機に益々オンラインサービスの拡充が進む反面、食品購入においてはネット通販やネットスーパーなどのオンラインサービスではなく“リアル”な店舗が求められる傾向が明らかになりました。

■コロナ禍でも「直接手に取りたい」が圧倒的。ネットとリアルの境界線は『鮮度』『食材比較』『新たな発見』
ネット通販やネットスーパーではなく食品スーパーを選ぶ理由では、「生鮮食品は直接見て手に取ってから購入したい(75.2%)」が圧倒的に高く、次いで、「送料が高い(33.6%)」、「食材の比較ができない(31.6%)」、「目的以外の発見や新鮮な食品を楽しみたい(23.4%)」と、オンラインサービスが充実しても『鮮度』・『食材比較』・『新たな発見』が食品を購入する上で、重要な役割であることが分かります。
また、現在リモートワークに取り組んでいる人に限っては「目的商品以外の発見や新鮮な食品を楽しみたい(38.5%)」や「地域のフェアや催事フェアなどを楽しみたい(16.9%)」の数値が高いことから、自粛生活の中で食品スーパーが新しい情報に触れることができる、日常の楽しみの1つとして活用していることがうかがえます。

次に、ネットではなく直接食品スーパーで購入する商品では「精肉(59.8%)」「野菜・果物(57.0%)」「鮮魚・干物(55.4%)」などの生鮮食材や「惣菜(41.8%)」が選ばれ、鮮度が関係する食材については、特に直接自分の目で確認することが重要視される傾向にあります。

一方、ネットの活用により食品スーパーで購入する必要がなくなった商品を聞く質問で、最も高いのは「あてはまるものはない(54.8%)」であることから、コロナ禍においても、直接食品スーパーへ足を運び、直接目で見て、他の食材と比較できる環境を重要視していることが分かります。 成城石井利用者においては特に、「目的商品以外の発見や新鮮な食品を楽しみたい(36%)」、「様々なバリエーションから選びたい(27%)」、「毎日のスーパーの買い物を楽しむ(26%)」などの買い物の楽しみに関する数値が平均よりも多いことから、食を通して楽しみや発見につながる、魅力ある食文化を提案することが成城石井の重要な役割であることがうかがえます。

■コロナ禍で6割以上が家族の食事増加。コロナ終息後も約半数は内食を支持。
緊急事態宣言後、自宅での食事が増えたと回答したのは64.2%で、コロナ終息後も自宅での食事が増えると回答したのは45.8%という結果となりました。

外食利用については、緊急事態宣言後に増えたと回答したのはわずか15%にとどまり、未だ84.2%が外食利用に関して不安と感じていることが明らかになりました。生活者の不安意識の他にも、飲食店営業における厳しい衛生ガイドライン、リモートワークによる行動範囲や健康意識の変化など様々な視点からも、外食産業は引き続き厳しい環境下にあると言えます。

これまで、季節のイベント等で外食やレジャーを楽しんでいた生活も一変し、コロナ禍を契機に家庭内での食を通じたコミュニケーションがより活発になり、コロナ後もその位置づけが一定の水準で続いていくと考えられます。
家族との食事において意識する項目では「栄養バランスのよさ(55.4%)」が最も高く、手軽さや価格の安さより健康面の意識が高いことから、コロナ禍では“病気にならない”、“免疫力を上げる身体づくり”を目指す食事が重要なテーマであることがうかがえます。

■Withコロナの食品スーパーへの期待は、「安心・安全」・「高品質」・「品揃え」を重視。
コロナ禍において食品スーパーで積極的に選ぶようになったものについては、「保存期間が長い食材(26.6%)」や「冷凍食品(24.8%)」や「大容量パックなど(24.4%)」が多く、特に子育て世代である30代が平均よりも高い数値であることから、学校休校などの影響により調理機会が増加したことで、食品購入の際に保存期間や容量を重視する傾向にあると見られます。 一方、50代で最も多いのは「安心・安全(23.7%)」、次いで「品質の良い商品(19.3%)」であり、健康面を強く意識していることが分かりました。

コロナ禍において食品スーパーへの期待の変化については、「感染症対策(42%)」が最も多く、次いで、内食の増加から「安さ(31.4%)」、「安心・安全(31.2%)」、「品質へのこだわり(30%)」となっており、感染症対策だけでなく、日頃の食卓に安心感と品質の良さを求めていることが考えられます。成城石井利用者については、特筆して「感染症対策(54%)」、「安心・安全(37%)」、「品揃えの良さ(31%)」、「健康意識(32%)」「おいしさ(23%)」について、全体平均よりも数値が大きいことから、店舗の感染症対策以外にも、安心・安全で品質の良い商品、買い物自体を楽しめる商品のバリエーション、健康意識やおいしさなど商品自体の魅力に期待されていることが分かります。

また、日頃利用する食品スーパーとは別の店舗を利用するようになった3割の方を対象に、別の食品スーパーを利用するようになった理由を調査したところ、「混雑していない(39.5%)」、「品揃えが豊富(39%)」、「安心・安全の食材が揃う(27.9%)」が上位の結果となり、生活インフラとして改めて評価される食品スーパーの役割は感染症対策だけでなく、品質の高い食材を豊富に取り揃え、安心して買い物ができる環境づくりが重要であることがうかがえます。

■5割以上がコロナ禍で打撃を受けた企業・産地への支援。
コロナ禍の影響による外食産業が大幅な集客減となり、「食品ロス問題」への意識が高まり、SNSを中心に「食べて応援」など、支援の動きが話題となりました。今回の調査でも、54.8%がコロナにより打撃を受けた企業・産地を支援する目的の食材を購入しており、購入経路として最も多かったのが「食品スーパー(31.4%)」という結果となりました。

ふるさと納税(12.2%)やクラウドファンディング(3.2%)などのオンラインサービスを介するよりも、食品スーパーでの購買を通じた支援が多いことから、商品を直接手に取ることや、店頭POPなどで支援が実感できる“リアル店舗”での復興支援に期待が高まっていると考えられます。また、コロナ禍において食品スーパーへの期待の変化に関しても、10人に1人が「生産者応援(10%)」、「復興支援(11.6%)」と回答していることから、Withコロナ時代の食品スーパーは生活インフラの重要な役割を果たすとともに、地域や社会への貢献を促進していくことが重要であると考えます。

■総括
今回の消費者調査では、コロナ禍において、人との直接的な接触を避ける“新しい生活様式”が常識となり、ネット通販やネットスーパーなどのオンラインサービスの充実により利便性が高まる一方で、多くの消費者が食品購入は『直接手に取り、食材を比較して購入したい』というニーズが高く、内食の増加に伴い、家族との食事が増えたことや健康意識の変化から、より鮮度が高く品質の良い商品を期待していることが分かりました。
これまで場所・時間・人に制限されず、様々な形でコミュニケーションを生みだしていた私たちの“食事”ですが、外食やレジャーなどの移動が制限される中、食品スーパーには、食品の「品質の高さ」や「安心・安全」はもちろんのこと、食を通じて「楽しみ」や「新たな発見」を提供することが求められています。特に、成城石井を日頃ご利用頂いているお客様においては、「目的商品以外の発見や新鮮な食品を楽しみたい」、「様々なバリエーションから選びたい」、「毎日のスーパーの買い物を楽しみたい」など、買い物の楽しみに関する期待も大きいことから、食を通じて楽しみや発見につながる、魅力ある食文化を提案することが成城石井の重要な役割であると考えます。
また、今回の調査で5割以上がコロナにより打撃を受けた企業・産地を支援する目的の食材を購入しており、その中でも店頭にてストーリーを伝えることのできる食品スーパーは、復興支援への大きな役割を担っていると考えられます。
コロナ禍で打撃を受けた企業・生産者の支援や、地域の企業と食品スーパーの連携を加速させ、生活インフラの重要な役割を果たすとともに、地域や社会への貢献を果たしていくことが、食品スーパーならびに成城石井の使命だと考えております。

【調査概要】
調査対象:東京・神奈川・千葉・埼玉
20代-50代 既婚女性
調査方法:オンラインアンケート調査
調査時期:2020年8月7日~2020年8月17日
サンプル数: 500名

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