タリーズコーヒージャパン株式会社のプレスリリース
タリーズコーヒージャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：小林 義雄、以下「タリーズコーヒー」）とPayPay株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員CEO：中山 一郎、以下「PayPay」）は、2021年1月12日よりタリーズコーヒーの店舗（※）において、キャッシュレス決済サービス「PayPay」がご利用いただけるようになりますのでお知らせします。
タリーズコーヒーとPayPayは、今後も便利に、お得にタリーズコーヒーでの飲食をお楽しみいただけるようキャンペーンの実施などを検討してまいります。
※ 一部対象外店舗があります。詳しくは店頭でご確認ください。
＜「タリーズで当たる！ペイペイジャンボ」詳細＞
1． 開催期間：
2021年1月15日（金）午前0時 ～ 1月31日（日）午後11時59分
※ 開始時刻または終了時刻が店舗の営業時間外である場合には、営業時間に合わせて本キャンペーンを開始または終了します。営業時間は店舗によって異なります。
2． キャンペーン対象店舗：
全国のタリーズコーヒー店舗
※ 一部対象外店舗があります。
3． キャンペーン内容：
キャンペーン開催期間中に、タリーズコーヒーの店舗において「PayPay」で支払うと、支払い時に抽選を実施します。1等当選者には最大で決済金額の全額（100％）、2等当選者には最大で決済金額の10％、3等当選者には最大で決済金額の2％のPayPayボーナスを付与します（それぞれ付与上限：10,000円相当／回および期間）。
1． 付与上限：
・1回あたりの付与上限：10,000円相当
・1カ月あたりの付与合計上限：10,000円相当
2． 付与予定日：
支払日の翌日から起算して30日後
※ 原則として支払日の翌日から起算して30日後にPayPayボーナスを付与いたしますが、ユーザーの利用状況やシステム上の都合により付与時期が遅くなることがあります。
※ 付与されるPayPayボーナスはPayPay公式ストア、ワイジェイカード公式ストアでも利用できます。また、出金、譲渡は不可です。
＜ご参考＞
■タリーズコーヒーについて
米国シアトル発祥のスペシャルティコーヒーショップ「タリーズコーヒー」の日本における展開。「地域社会に根ざしたコミュニティーカフェとなる」を理念に、一杯一杯手作りの本格的なコーヒーと寛ぎの空間を提供しています。
■PayPay株式会社が提供するキャッシュレス決済サービス「PayPay」の主な特長
大型チェーン店はもちろん、中小規模の店舗や、自動販売機、タクシー、公共交通機関などへの支払いまで、日本全国に拡大し続けているキャッシュレス決済サービスです。オンラインサービスでの支払いや公共料金の請求書払いなど、さまざまな決済シーンでも利用できます。また、ユーザー間でPayPay残高（PayPayマネーおよびPayPayマネーライト）を手数料無料で「送る・受け取る」（送金または譲渡とその受け取り）機能や、PayPayボーナスを提携する第一種金融商品取引業者のポイントと交換することにより、当該事業者の提供する投資の疑似体験ができる「ボーナス運用」サービスなど、決済以外にも便利な利用方法が広がっています。さらに、24時間365日相談可能な電話窓口を設置し、万が一被害にあった場合の補償制度を設けるなど、ユーザーに安心してご利用いただける環境づくりを行っています。
PayPay株式会社は、下記の登録を受けています。
・前払式支払手段（第三者型）発行者 登録番号：関東財務局長 第00710号
・資金移動業者 登録番号：関東財務局長 第00068号
・銀行代理業 許可番号：関東財務局長（銀代）第396号
※「PayPay」（PayPay残高）には、PayPayマネーとPayPayマネーライト、PayPayボーナスおよびPayPayボーナスライトの4種類があります。PayPayマネーは、当社所定の本人確認手続きを経て開設したPayPayアカウントへ入金した金額の範囲内で、提携サービスや加盟店での決済に用いることができるほか、PayPayユーザー間で手数料無料にて送金や受け取りが可能です。また、PayPayマネーを払い出して指定した銀行口座に入金することもできます（ジャパンネット銀行を指定した場合、払出手数料は無料）。この法的性質は、商品等の代価の弁済のために使用することができ、また送金および払い出しすることができる電磁的記録であって、資金決済に関する法律第37条に定める登録を受けた資金移動業者である当社が発行するものです。PayPayマネーライトは、当社が発行する電子マネーであり、これを購入して提携サービスや加盟店での決済に用いることができるほか、PayPayユーザー間で手数料無料にて譲渡、譲り受けが可能です。この法的性質は、当社が発行する前払式支払手段（資金決済に関する法律第3条第1項）をいいます。また、「PayPay」を利用した際の特典やキャンペーン等で無償付与されるPayPayボーナスおよびPayPayボーナスライトも、PayPayマネーやPayPayマネーライトと同様に、提携サービスや加盟店での決済に用いることができます。ただし、PayPayユーザー間での送金、譲渡や払い出しはできません。PayPayボーナスライトには有効期限が設定されており、期限を過ぎると失効します。
また、当社は、ユーザーが安心して利用できる環境づくりを行っています。利用中のPayPayアカウントで、第三者利用による心当たりのない請求が発生した場合や、PayPayアカウントをお持ちでないにもかかわらず、PayPayからの請求が発生していた場合に、所定の補償条件を満たすことを前提に、損害額（第三者から補償を受ける場合は、その補償される金額を差し引いた額）について、補償を受けることができます。詳しくは、こちらをご覧ください。
※ このプレスリリースに記載されている会社名、屋号および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
