飲食店の営業時間短縮で「気軽に誰かと食事に行くことの大切さを感じた」人が64.4％「黙食」「マスク会食」は約２割が実施

株式会社リクルートのプレスリリース

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村吉弘）の外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は、男女2,064人を対象に2021年3月、緊急事態宣言解除直後に外食の実態や消費者心理について調査を実施しましたので、結果をお知らせいたします。

調査背景
コロナ禍でのさまざまな規制の中でも、「お客さまに喜んでもらいたい」「なんとかお店を続けたい」と経営を続けられている飲食店は多いかと思います。リクルートはこれまで『ホットペッパーグルメ』などのサービスを通してお店の思いに寄り添ってきました。本調査についても、今の外食に関する消費者心理を発表することで、少しでも経営のヒントにしていただければと考えております。

調査結果サマリ
●現在感染予防のために外食時に行っている対策は「大人数での会食は控える」が最多で59.7%。次いで「外から見て混んでいると感じたお店には入らない」35.0%。また食事中の対策として「黙食」が22.0%、「マスク会食」は18.5 %の人が実施していると回答。

●外食に行きづらい状況が続いた生活への影響について、「気軽に誰かと食事に行くことの大切さを感じた」と回答した人が64.4％。また、「忙しい時などに外食で済ませることができず、家事の負担が重くなった」が36.4％、「外食の便利さを改めて感じた」と回答した人が51. 0％。

●2021年1～3月までの期間、緊急事態宣言発令の対象地域の消費者が飲食店の営業時間短縮により経験したことは「仕事相手との飲み会が減って良かった」30.6％。一方で「食事時間が短く、中途半端になりそうなのでやめた」と回答した人が32.8％、「店舗内での飲食が間に合わずテイクアウトにした」は16.7％。

「ホットペッパーグルメ外食総研」研究員からの解説
コロナ禍での外食については、緊急事態宣言による営業時間の短縮、その解除そして再びのまん延防止等重点措置による時短要請と目まぐるしく状況が変わる中、消費者の困惑しつつも警戒感を強める様子が調査結果に現れています。今回の調査を実施した2021年3月（第2回緊急事態宣言解除直後）、緊急事態宣言中の感想として「気軽に誰かと食事に行くことの大切さを感じた」人が6割以上の数値となっていますが、同時に感染対策として多くの人が「大人数での会食は控える」「外から見て混んでいると感じたお店には入らない」などの自衛策を講じているという結果となりました。