旨味と栄養がギュッ!熊本県産“乾燥トマト”をつかった「トマトたっぷりキーマカレー」クラウドファンディングにて先行発売開始

ニューワールド株式会社のプレスリリース

日本ブランドのEC運営やマーケティング活動を行うニューワールド株式会社と、熊本にて素材本来の味わいをそのまま楽しめる乾燥野菜をつくる株式会社HOSHIKO Linksは、Makuakeプロジェクトを共同企画いたしました。熊本産の乾燥野菜から作った「トマトたっぷりキーマカレー」は、2019年12月12日までクラウドファンディングMakuakeにて先行発売を実施しております。
プロジェクトページ:https://www.makuake.com/project/hoshiko/

  • 生野菜とは違う「乾燥野菜ならではの旨み」をギュっと凝縮しました!

熊本県産の「乾燥野菜」と「りんどうポーク」を使用した、こだわりのカレーが誕生!「Kumamoto TOMATO-logy PROJECT くまもと産トマトたっぷりキーマカレー」は、野菜を乾燥させることで今までにない旨味をとじこめた、ジューシーで栄養価の高いカレーです。

見た目が不揃いで出荷できないトマトに新しい価値を吹き込む”トマトロジープロジェクト”。生産者が丹精込めて育てたミニトマトを乾燥し、旨みたっぷりのキーマカレーに仕上げました。

  • 乾燥することで栄養価アップ。小麦粉不使用のグルテンフリーカレー!

日本の食文化のひとつ、“乾物”。
食材を太陽にさらし、乾燥させることで長期保存が効くのはもちろんのこと、甘みや旨み、そして実は栄養価もアップする保存食として古くから親しまれてきました。旬の時期に採れた食材を無駄なく美味しくいただく先人の知恵が詰まった食べ物なのです。抗酸化作用の高いリコピン。ドライトマトの栄養価は生の12倍との検証結果が出ています。

熊本県産のれんこんをすりおろしてトロミをつけ、グルテンフリー(小麦粉不使用)を実現。添加物不使用で素材本来の美味しさを最大限に引き出しました。お肉も全体量の40%ほど使用し、200gというボリューム満点のレトルトパックですが、意外とあっさり食べられる理由も、小麦粉を使っていないから。
10種類の野菜にりんどうポークたっぷりの「くまもと産トマトたっぷり キーマカレー」は栄養バランスを考えたこだわりのカレーなのです。

ミニドライトマトは、熊本の生産者 浅野さんが愛情込めて丁寧に育てたミニトマトを使っています。水分が少なめで甘みと酸味のバランスがとれた「サングレープ」という品種です。

  • 商品概要
  • 商品名:Kumamoto TOMATO-logy PROJECT くまもと産トマトたっぷり キーマカレー
  • 原材料名:野菜(熊本県産(トマト、玉ねぎ、れんこん、人参、セロリ、乾燥野菜ミックス(玉ねぎ、キャベツ、にんにく、小松菜、生姜、白菜、唐辛子)))、豚肉(熊本県産)、植物油脂、ケチャップ、ウスターソース、チャツネ、カレー粉、香辛料、食塩、(一部に豚肉・りんご・大豆・バナナを含む)
  • 殺菌方法:気密性容器に密封し、加圧加熱殺菌
  • 内容量:200g
  • 賞味期限:製造日より1年

2019年12月12日までクラウドファンディング「Makuake」にて先行発売を実施しております。
プロジェクトページはこちら:https://www.makuake.com/project/hoshiko/
 

  • 産地と共に取組む!フードロス対策にもつながる「乾燥野菜」

1961年に創業した「熊本大同青果」は、全国でもトップクラスの青果卸売会社。HOSHIKOは熊本大同青果のグループ会社として、2018年に工場を新設し誕生しました。半世紀以上にわたり熊本の生産者を見つめてきた“卸のDNA”があるからこそ、ふぞろいの野菜や生産者の生活、ひいては熊本ブランドの野菜を守るために何ができるかという大義が根底にあるのです。

旬の時期に収穫された野菜を、常温保存できるように加工したのが乾燥野菜。昔から培われてきた知恵である天日干し文化から生まれた乾燥加工ですが、実は生産者の方々にとっても食材ロスという社会問題を産地から取り組む方法としても注目を集めています。
長い年月をかけて、生産者と生活者を繋いできたルーツ。日本の食文化を、そして農業を守っていくためにも「乾燥野菜」をはじめとして、これからも農産物の新たな価値創造に挑戦し続けていきます。

  • ニューワールドについて

日本のモノづくりに特化したコマースサイト『CRAFT STORE(クラフトストア)』(URL: https://www.craft-store.jp/ )を運営し、 現在70ブランド700点ほどの商品を掲載。   

「日本ブランドを世界No.1にする。 」をビジョンに掲げ、 販売施策としての動画コンテンツの制作やSNSを活用したプロモーションを通じ、 日本のモノづくりメーカーのマーケティング活動など事業の拡大を図っています。

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