一般社団法人東の食の会のプレスリリース
福島の農家・加工メーカー４事業者が、東北の食を世界に発信・輸出する「東北グローバルチャレンジ」プロジェクト（事務局：特定非営利活動法人 エティック・一般社団法人 東の食の会、後援：JPモルガン）の一環として、一般社団法人東北経済連合会主催のオンライン商談会に参加し、福島の「食」の魅力をアピールしました。
商品：ももふる（桃の冷凍シャーベット）
販売：株式会社ももがある
収穫ぎりぎりまで樹に実っている、甘さたっぷりのおいしい「樹成り完熟桃」の果肉を新鮮なまま瞬間冷凍した、新感覚スイーツシャーベット。
商品：ももぴくるす（桃の甘酢漬け）
販売：株式会社ももがある
稀少な桃の甘酢漬け。
歯ごたえのある品種の桃を丁寧に漬けた、ほんのり桃の香りのする
甘酢っぱくてスイーツ感覚のお漬物。
商品：糀ドリンク（甘酒）
販売：株式会社カトウファーム
農薬不使用（自然栽培）のお米から作られた、アルコール分ゼロの糀ドリンク。豆乳や牛乳で割ったり、ヨーグルトにかけたり、お菓子作りにも最適。
商品：メープルサイダー
販売：株式会社キノコハウス
甘さ控えめ、後味すっきり。真冬の奇跡 国産メープルサイダー。
真冬の雪山で10日間だけ採取できるイタヤカエデの樹液を使った着色料、保存料、人工甘味料不使用の香り高いサイダー。
商品：クロテラス（大堀相馬焼・松永窯）
販売：ガッチ株式会社
2017年度グッドデザイン賞受賞。雄勝硯を釉薬の一部にして、相馬焼きに使った非常に美しい「黒」の食器。深みと程良い艶を持つ絶妙な質感と色合いは硯でしか出せない美しさ。
今回の商談会を通じて、福島の「食」に関わる4事業者のサンプル商品がアメリカ・ハワイおよびロサンゼルスへ輸出されることになりました。これにより、「東北グローバルチャレンジ」では参加事業者へ対して輸出支援を実施してきたフランス（パリ）およびタイ（バンコク）に続き、アメリカも輸出支援国の一つとして加わりました。
新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から日常の多くの場面で「オンライン化」が急速に進むなか、海外との繋がりにおいてもオンラインを活用した新しい取り組みが活発になってきています。「東北グローバルチャレンジ」では今後もオンラインの活用を始めとした「ニューノーマル（新しい日常）」を取り入れながら、東北の食や文化を世界に向けて発信していきます。
オンライン商談会の様子
【東北グローバルチャレンジとは】
岩手、宮城、福島の３県で「食」に関する事業を行う農業・水産業・食関連事業者（食品加工業や流通業等）を対象とした海外展開支援プロジェクト。2019年9月から2021年3月をプロジェクト実施期間として、欧州やアジアの貿易規制、マーケット分析および事業課題の分析などの座学や現地試食会・商談会の開催を通じた輸出促進の機会を図る。
本プロジェクトは米金融大手のJ.P.モルガン協賛の元、特定非営利活動法人 エティックおよび一般社団法人 東の食の会が事務局として運営。
【一般社団法人 東の食の会とは】
東北の食産業の復興と創造を長期的に支援するとともに、日本の食の安全・安心を世界に伝え、日本の食文化を世界と繋ぐため、２０１１年６月に設立。
東北の農業者・漁業者・食品加工業者のスキル・ビルディングとプロデュース、東北の食品の開発・プロデュース、国内および海外における販路開拓・プロモーションに取り組んできた。
これまでに、三陸水産業、福島農業を中心に、多くのヒーロー漁師、ヒーロー農家を生み出し、商品企画・プロデュースをした岩手県産のサバの缶詰「サヴァ缶」は、2013年の発売以来、700万缶・20億円以上を売上、また、ブランディングを行った海藻「アカモク」は市場が飛躍的に拡大し生産が追い付かず輸入が始まるなど、東北の食の産業復興に具体的なインパクトを創出している。
【特定非営利活動法人エティックとは】
1993年設立、2000年にNPO法人化し、人口減少、経済縮小、超高齢化社会における都市と地方の関係や、日本や世界の未来を考え、実践し、支え合い、学びを共有し、また次の未来を描く、未来をつくる人たちのコミュニティづくりの活動を推進している。日本初の長期実践型インターンシップの事業化や若手社会起業家への創業支援を通じこれまで約8,800名の若者たちが変革・創造の現場に実践者として参加、1521名を超える起業家を輩出。またその仕組みを全国30地域の連携組織へ広げている。東日本大震災を受け、「震災復興リーダー支援プロジェクト」を開始（11年～）するとともに、東北のリーダーを支えるための「右腕プログラム」を立ち上げ、これまでに154のプロジェクトに対して、262名の右腕人材を派遣している。また、長期的な復興の担い手となる地域のハブ組織の強化にも力を入れ、2013年度からはハブ機能強化のための日米交流プログラムや、モデルとなりうるハブ組織への助成プログラムも実施している。
