マカダミアナッツの「脂肪分」について見直し、消費者の関心は、満腹感と心臓に良いとされる成分に

Australian Macadamia Society Limitedのプレスリリース

植物性タンパク質の供給源であり、かつ食品としてもおいしいマカダミアナッツは、現代の消費者が望む食のあり方を考える上で、たくさんの項目を満たしています。しかし、これまでマカダミアナッツを消費する上で最大の壁として考えられていた「脂肪分」は、実は最大の強みであることが調査で明らかになりました。オーストラリアのマカダミア業界は、マカダミアナッツの健康への貢献度について再検討してもらうよう、各ブランドに呼びかけています。

オーストラリア産マカダミアナッツが全世界の6,000人以上の消費者を対象に実施した調査により、消費者は食品や食材に、感情面、機能面の両方の需要を満たす幅広いメリットを期待していることが明らかになりました。主な調査結果では、70%以上の消費者が心臓の健康をサポートする、健康的な脂肪が摂取できる食品や食材を求め、60%が満腹感を得るための健康的な脂肪を求めるていることが明らかになりました。

オーストラリア・マカダミア市場開発マネージャーのジャッキー・プライスは本リサーチの結果は、食生活において、消費者がどのように良質な脂肪分の役割について理解しているかを示していると述べています。

「これまでは、脂肪分はなるべく避けるようにと言われていましたが、現在では健康的な脂肪分は健康に非常に良いということが分かっています。今回の調査では、消費者がこのことを明確に理解し、食品の購入を決定する際に積極的に求めるようになったことが明らかになりました」と述べています。

管理栄養士の舘野真知子さんによると、マカダミアナッツには良質な脂肪分、繊維、コレステロールの吸収を抑制する植物ステロール、抗酸化物質のほか、腸、心臓、脳の健康を促進するさまざまな微量栄養素が含まれています。これらの栄養素が、私たちの体を病気から守ってくれるのです。

 

「マカダミアナッツに含まれる良質な脂肪分は、心臓の健康と心臓病のリスク軽減に有益です。日本人にとって心疾患はガンに続く2番目の死因の原因であり、近年では、使用する食用油にも気を使う方も増えています。日本ではオリーブオイルや菜種油が良質の脂肪分である一価不飽和脂肪酸として、一般的に知られています。マカダミアナッツに含まれる総脂肪分の80%以上はこの一価不飽和脂肪であり、ナッツの中で最も多くの一価不飽和脂肪酸を含んでいます。スナックとして、時間や場所を選ばす、オイルよりも手軽に食べることができるマカダミアナッツは、心臓の健康を保つための最適な食材の一つと言えます。」

舘野さんによると、その効果は心臓の健康だけにとどまりません。「脂肪分、タンパク質、食物繊維を多く含むマカダミアナッツは満腹感をすぐに得ることができ、脂肪分はビタミンEなどの脂溶性の栄養素を体に吸収するのを助けてくれます。 」

プライス氏は、多くの消費者がすでにマカダミアナッツとその健康的な脂肪分の効果との関連性を認識していると述べました。

「59%の消費者が、マカダミアナッツは健康的な脂肪分を多く含むため、心臓の健康を促進し、心臓病のリスクを軽減すると考えていることが分かりました。これらの利点は消費者にとって重要であるため、私たちは、各食品ブランドがマカダミアでさらに革新的になることで、これを活用することに挑戦したいと思います。」

また、プライス氏によると、アイスクリーム、チョコレート菓子、ベーカリー、非乳製品を含むいくつかのカテゴリーにおいて、マカダミアナッツを取り入れるのが好調であるとのことです。しかし、消費者がこれまで以上に健康やウェルビーイングを受け入れ、多くの人がマカダミアナッツの健康効果を認識していることから、まだ多くの未開発の可能性があると彼女は言います。

健康的で満足感のあるおいしい製品を求める消費者の要望に応えるため、マカダミアナッツの可能性を追求するブランドが増えることを期待しています。調査によると、消費者がマカダミアを食べるたびに、身体と心、そして気分に良い影響を与えていることがわかります。ブランドは、オーストラリア産マカダミアが毎日提供する必須栄養素に改めて注目し、製品開発に活用するよう促されるときが来ました。

オーストラリア産マカダミアナッツについて
オーストラリアは世界有数のマカダミアナッツ生産国であり、マカダミアはオーストラリアで4番目に大きい輸出作物です。現在、800軒以上の生産農家が、年間46,000トン以上のマカダミアナッツを収穫し、その75%が40カ国以上に輸出されています。

オーストラリア産マカダミアナッツに関する最新の調査について
オーストラリア・マカダミア協会は2020年後半に、オーストラリア、中国、韓国、日本、台湾、アメリカの6,014人を対象とした消費者調査を実施しました。この調査は2020年8月~10月に、独立調査機関カンターのシンガポール支社によって実施され、同年12月に調査結果が得られました。

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